学校基本調査を用いた性別専攻分離のトレンド

文科省のページで公開されている学校基本調査の集計表を使うと、四年制大学の専攻における性別分離のトレンドが描けることに気づいたのでやってみました。

正確には「専攻」ではなく学生が在籍している「関係学科」のデータを使っています。この関係学科には大中小、三つの分類があり、大分類は人文科学、社会科学、理学、工学といったもの、中分類は大分類を細かくしたもので、例えば社会科学の中には法学・政治学、商学・経済学、社会学などが含まれています。さらに小分類は細かく、法学・政治学だと法、法律学、私法学、公法学といったように具体的な学科名が記録されています。小分類レベルのデータは公開されていないのですが、実質的に教えられる内容はかなり似ているだろうと判断できます。というわけで、今回は公開されている範囲で最も細かい中分類で性別専攻分離を検討してみました。

職域分離と同じく、専攻についても調査年によって分類が多少違ってきますが、職業に比べるとその変化はかなり緩やかなので、統合は比較的容易でした。今回はひとまず20年くらいのスパンで見ようと考え、1998年から2018年までの分類を統合し、73個の専攻を分析対象としています。

これまでの例に漏れずDuncanの分離尺度を用いています。この指標では、学部jごとの女性内割合（Fj/F）と男性内割合（Mj/M）の差の絶対値をとり、これを他の学部の値と合計したものです。具体的には「男女間で学部の分布を等しくするためには何％の女性（男性）が他の学部に移らなくてはいけないか」を示していて、完全に分離（例：男性全員が経済学部にいて、女性全員が法学部にいるような世界）しているとこの尺度は100になり、完全に一致していると（例：男性も女性も各々2割ずつ異なる5つの学部に在籍する）0になります。

まず全体のトレンドについてみてみましょう。1998年時点では分離指数は46程度となっていて、これはおよそ46％の男性ないし女性を移すことによって、男女それぞれの専攻分布が等しくなることを示しています。驚くべきことに、この20年の間に専攻による分離は一貫して減少していることがわかりました。2018年時点では、分離指数は37程度となっていて、この20年でおよそ20％ほど、分離が解消したことがわかります。

アメリカの性別専攻分離を検討したEngland and Li (2006)によれば、アメリカでは専攻で見た男女の分離は停滞傾向にあることが指摘されています。これがEngland氏が主張するstalled gender revolutionの一つの証拠となっているのですが、日本ではジェンダー不平等が維持されているにも関わらず、専攻で見た分離は一貫して解消傾向にあるという傾向は興味深いです。

では、具体的にどの専攻が分離の解消に寄与しているのか、ざっくりとした分析になりますが見てみます。基本的にこの指標の性格上、男性ないし女性の多くが在籍する専攻分野の寄与分が大きくなります。例えば、物理学専攻では専攻内部における分離は大きいわけですが、全体に占める物理学専攻の人の割合が少ないので、このトレンドに対する寄与は小さいわけです。専攻内部の分離のトレンドについても別途検討したいと思います。今回見ているのは、全体の分離に対する寄与ということですね。各専攻の寄与度の和が当該年度における分離指標に等しくなります。

寄与度が大きな専攻を（目視で）確認して、8つほどあげました。分離の解消に大きく寄与しているのは文学と商学・経済学であることがわかります。例えば、1998年時点で文学を専攻する女性は18.5％いたのですが、男性では3.6%しかいませんでした。2018年時点でも文学を専攻する男性は2.8％と微減傾向にとどまっていますが、女性では8.3％と急減しています。文学はいわゆる「女性的」な専攻だったわけですが、急速にこの性格が薄れていることを示唆しているかもしれません。

反対に経済学では男性でこれを専攻する人が減りました。1998年時点では男性の31.1%が商学ないし経済学を専攻していましたが（女性は13.4%）、2018年時点では22.6%に減少しています（女性は11.7%）。理系専攻では大きな変化が見られないのですが、その中では電気通信工学の分離が解消傾向です。この専攻は「男性的」なのですが、男性で専攻する人が20年で9.1％から7％に減少したため、分離が解消しています（女性は1%から0.8%）。

以上のように、基本的にどの専攻も分離の解消に寄与しており、昔に比べて男性ばかりが経済学を専攻し、女性ばかりが文学を専攻するような世界ではなくなってきていますが、一つだけ例外的な専攻がありました。看護学です。看護学は20年間で分離が増加しています。これは女性で看護を専攻する人が増加したことが要因です。1998年時点で女性の1.3％が看護を専攻していましたが、この割合は2003年時点で2.4％、2013年で5.3％そして2018年では6.7％の女性が看護を専攻するようになっています。これに対して男性で看護を専攻する人は1998年の0％（！）から0.6％に増加しているにすぎません。結果として、看護学専攻における分離が強まっています。

おそらく、看護学専攻における分離の増大は、介護需要の増加と、短大から四大に昇格した大学の増加によって説明される気がします。短大の多くは私大なので、設置者を国公立と私立に分けると、後者のみで看護の分離が強くなっているかもしれません。