PAA2018 Day 0（National Longitudinal Survey）

初めての参加となるアメリカ人口学会（Population Association of America）の年次大会、学振の研究奨励費の交付日よりはやく出発する可能性もあったので、できるだけ切り詰めた出張になる。

25日は午前5時に起床、6時半に高速バスに乗り、8時半に成田空港に到着。10時30分に離陸。約12時間のフライトの末、ダラスに到着。乗り換えて、デンバーに到着したのは25日の午後12時。

空港から出ている鉄道とバスを乗り継ぎ、会場のSheraton Denver Downtownに到着。時間に余裕があったので、registrationを済ませてから、会場近辺を散策。

午後3時から、NLSのセッション（Using the National Longitudinal Studies for Your Research）に参加。まだ学会自体は始まっていないので、この日にまでにあったセッションは、データの紹介や手法に関するワークショップが中心である。

NLS（National Longitudinal Survey）はオハイオ州立大学（OSU）が52年前の1966年から始めた一連のパネル調査のことを指す。有名なのはNLSY79あたりだろうが、その前にNLS Original Cohortsと呼ばれる、1966年から始まった調査が最初のパネルとなる。Original Cohortsは1966年に45-59歳だった男性を追跡したもの（Old Men）、同じく1966年に14-24歳だった男性を追跡したもの（Young Men）、最後に1967年に30-44歳だった女性を追跡したもの（Mature and Young Women）の三つに分かれ、いずれも黒人サンプルを多めに調査しており、1981年まで調査が続けらている。

有名なNLSY79（National Longitudinal Survey of Youth 1979）は文字通り、1979年に若年層（14-22歳）だった男女を対象に、1994年までは1年ごと、それ以降は2年ごとに継続して調査している。NLYS97（National Longitudinal Survey of Youth 1997）は1996年12月末日時点で12-16歳だった若年層を対象に現在も行われている調査で、現在まで1年ごとに追跡されている。

最後に、NLSY79については、1986年から女性サンプルを対象に彼女たちの子どもについての情報を2年おきに尋ねている（NLSY79 Children and Young Adults）。子どもが一定の年齢に達してからは、子ども自身に調査をしており、親子比較が可能な設計にもなっている。

まとめると、NLSと総称される調査にもNLS Original Cohorts（Old Men and Young Men）, NLS Original Cohorts（Mature Women and Young Women）NLSY79, NLSY97、NLSY79 Children and Young Adultsの5つがあり、正直、名前とサンプルの特徴を覚えるだけでもお腹いっぱいになる内容であることに違いはない。

セッションでは、実際にこれら5つの調査のコーホートに該当する著名人（例えば、NLS Original Cohortsではネルソン・マンデラ（1918年生まれ）、マーガレット・サッチャー（1925年生まれ）、NLSY79ではバラク（1961年）＆ミシェル（1964年）夫妻、NLYS97ではビーナス＆セリーナ姉妹（1980年生まれ）やマーク・ザッカーバーグ（1984年生まれ）を紹介しながら、それぞれのサンプルの特徴や、質問事項についての紹介があった。パネル調査の特徴を生かし、同じ質問を継続して聞いていることに加えて、NLSの異なるサンプルを使えば、例えば24歳から26歳の若年層について、異なる三つの時代（1984年、2004年（Youth Adultを使用））、2006年）を比較することもできる。

各調査時点で聞かれた1度きりの質問でも非常にユニークなものがある。例えば、NLYS79までは防衛省のサポートを受けて実施されてきたこともあり、NLYS79のサンプルについては、Armed Services Vocational Aptitude Battery（ASVAB）とよばれる、防衛省が実際に志願者に課している語彙力や科学的な思考を測定したスコアが用意されており、こうした若年期の知能スコアが壮年期、ひいては老年期における行動などに与える影響を検討することができるようになっている。

また、NLSは地理データとのリンクも可能で、例えば15歳時点の居住地の空気汚染の情報を埋め込むこともできるようだ。

約2時間のセッションでは、色々な分析ができることがわかったが、もちろんたった2時間で調査の仔細まで掴むことはできない。実際に分析をするときには、NLS Investigatorというページが用意されており、ここの検索機能を使えばどのような変数がどの調査で尋ねられてきたかを調べられる。コードブック作成なども連動しており、最終的には必要な変数だけを取り出してクロス表やデータセットを作ることもできるようだ。

調査項目が多くなりすぎて、途中からpdfベースのコードブックを用意するのをやめたという話には驚くとともに、調査が蓄積されることに伴ってデータベースとして整理する必要性を痛感した。また、調査代表者（PI）はすでに何度も交代しており、最初の調査時になぜこのようなことを尋ねたのかを、調査者本人に尋ねることはできなくなっている。将来的にはNLS自体が歴史的な資料として対象化されることもあるかもしれないと思った。

デンバーの青い空（標高1600mだとか）

【論文紹介】富による結婚の分断

Schneider, D. (2011). Wealth and the Marital Divide. American Journal of Sociology, 117(2), 627-667.

アメリカでは所得や収入による格差だけではなく、富（資産、wealth）による格差も注目されており、単なる格差の趨勢だけではなく、富の有無や多寡に伴ってアウトカムが異なるかが検討されている。

私の関心は家族形成にあり、最近出た富の格差に関するレビュー論文を読んでいて、この論文の存在を知った。AJSは冗長なところもなくはないが、関心に合うということでまとめてみる。

研究の背景としては、アメリカでは結婚における人種と学歴の格差が拡大していることがある。具体的には、白人よりも黒人の方が結婚タイミングが遅くなる傾向にあり、最終的な結婚確率も異なる。同様のことは学歴についても指摘されており、高学歴者の方が結婚確率が高い。重要なのは、この差が近年になって拡大しているということである 。

そこで、なぜ人種や学歴によって結婚にアクセスできる機会の格差が拡大しているのかが重要な研究の問いになるわけだが、先行研究では経済的な要因と文化的な要因による説明がなされてきた。論文で詳細に説明されているわけではないが、前者は人種間の雇用の安定性や所得の格差が拡大していることに説明を求めるものであり、後者は黒人層では結婚の価値を低く見積もるようになっているという説明をしているようだ。

この論文ではそうした労働市場のパフォーマンスや文化的な説明ではなく、富によって人種や学歴の結婚格差の分岐を説明しようとしている。

一つ興味深いのは、この論文において富と結婚の関連を説明する際の論拠として引用されているのがEdin and Kefalas（2005）らによる質的研究であるという点だ。Edinらの研究によれば、若年未婚カップルが結婚に踏み切ることができない理由として、収入の安定性やカップルの関係性だけではなく、貯蓄や車、あるいは家の所有も結婚の条件と考えていると指摘されている。

こうした質的研究によって指摘に加えて、富（資産）の所有には人種や学歴による差がある。したがって、この研究では資産の所有によって人種と学歴による結婚可能性の差の一部が説明されるという仮説を検証する。

次に、この論文では「なぜ富が重要なのか」を検討している。結婚というアウトカムに照らして、本研究では二つの可能性を提起している。

まず、富の所有それ自体が重要であるという可能性である。アメリカでは同棲や結婚をせずに子どもを持つカップルが増えており、こうしたかつては非典型とされたカップルに対する社会の寛容性も増している。そのため、わざわざ式まで開いて結婚という法的な関係を志向する必要性は失われつつある。そのような中であえて結婚を選択するカップルは、結婚の象徴的な意味を重視しているようになっているのではないかという議論がある。主に、家族社会学者のCherlin（2004）が提唱している結婚の象徴的ステータス説に従えば、富によって結婚に至る可能性が異なるとすれば、それは富の象徴的な意味合いが重視されているからだと考えられる。したがって、この仮説に従えば、富の所有それ自体が結婚への移行に寄与すると考えられる。

その一方で、富の多寡が重要であるという可能性もある。こちらの方が直感的に理解されやすいかもしれないが、資産を使用することによって結婚生活に物質的な豊かさをもたらすことはできるし、資産が豊かであれば将来の経済的なステータスの不確実性を縮減できる。以上のように考えれば、富の所有それ自体ではなく、その価値（use value）が重要になる。

具体的には家の所有がわかりやすいだろう。家自体を持っていることが結婚の条件になるのか、それとも同じ家でも価値の高い物件や土地を所有していることが結婚の可能性を高めるのか。これだけだと、どっちもありそうと考えてしまうことになるので、実際にデータを用いて検証することになる。

使用するデータはNational Longitudinal Survey of Youth 1979である。論文では富について3つの指標を用いて測定している。まず、（1）所有の有無を測定する4つの二値変数として住宅、車、金融資産、及び調査で尋ねられたその他資産、次に、（2）借り入れ相当額を考慮した、以上四つの資産の評価額、最後に（3）以上の資産の総額である。

離散時間イベントヒストリーモデルによって推定された結果は、以下のようになる。まず、所有の有無については、男性の場合、車と金融資産の所有は結婚への移行にプラスに働いている。女性については、車とその他の資産の所有が結婚にプラスに働いている。いずれも、資産がネガティブに働くことは確認されていない。平均限界効果（average marginal effects）の推定値を見ると、例えば男性では、前年に車を所有していると結婚確率が2.6%上昇する他、金融資産を所有していると1.5%確率が上昇する。なお、この分析結果は前年の所得や従業上の地位などを全て統制している。

また、富の所有以外の共変量を投入したモデルと、それらに加えて富の所有を投入したモデルを比較した時、男性では人種と学歴双方の結婚確率に与える影響が富を投入することによって部分的に説明される。その一方で、女性については、富を投入するまでもなく所得などの共変量を投入した時点で学歴の格差はなくなり、人種については富によって一部、黒人の結婚しにくさ（白人の結婚しやすさ）が説明されるものの、その説明力は男性よりも大きくない。以上より、富の所有が人種と学歴による結婚確率の差を説明するという仮説は、男性で支持され、女性では部分的に支持される形となった。

最後に、富の所有それ自体が重要なのか、それとも富の多寡が重要なのかという点を検討している。分析の結果は、先ほどの結果と同じように、男性では車とその他の金融資産、女性では車とその他の資産が結婚にポジティブにきくが、評価額も同様に結婚の移行とポジティブな関係にある（ただし、男性においては、その他の金融資産の額は、有無とは異なり統計的に有意な関連を持っていない）。また、資産の総額は結婚に対して男女ともポジティブに働くが、この変数は人種と学歴が結婚に与える影響を媒介しているわけではないことがわかった。

家族人口学的な研究と、近年階層論において注目を集めている富がライフコース上のイベントやウェルビーングに与える影響に関する研究を上手く繋げている、良い論文だった。先行研究のレビューも厚く、富の象徴的な価値を導いているあたりも含めて、仮説の導出もお見事である。

仮説が必ずしもサポートされなかったのはよいとして、個人的によくわからなかったのは、結局、なぜアメリカでは結婚における人種と学歴の格差が拡大しているのか、という点であり、言い換えれば、この論文はその問いに答えているのか、ということになる。著者はEdin and Kefalas（2005）を再び引用しながら、近年の結婚では経済的な要件が変化しており、富がより重要な指標になっていることに言及しているが、NLYS79は文字通り1979年にある一定の年齢層だった個人を対象とする単一コーホートの研究であり、なぜ人種と学歴による結婚機会の格差が拡大しているのかは、結局のところ、この論文からだけではよくわからない。もっとも、この点については、論文でも今後の研究では複数のコーホートによる比較が必要であるとしている。

参考文献
Cherlin, A. J. (2004). The Deinstitutionalization of American Marriage. Journal of Marriage and Family, 66(4), 848-861.
Edin, K., & Kefalas, M. (2011). Promises I Can Keep: Why Poor Women Put Motherhood Before Marriage. University of California Press.

【読書メモ】氏と家族―氏（姓）とは何か

増本 敏子・井戸田 博史・久武 綾子，1999，『氏と家族―氏（姓）とは何か 』大蔵省印刷局

日本でもいよいよ夫婦別姓制度の実現に向けた市民レベルでの動きが活発化しているこの頃、心情的には夫婦別姓に賛同しつつも、多勢に流れるのなんかな、、、というしょうもない動機から読みはじめました。

この手の本は政治的な主張を織り込まれることもあるので、著者のバックグラウンドについて最初に確認しておきます。3人の著者はそれぞれ法学者、弁護士、歴史学者となっており、日本における氏や姓（カバネ）、苗字といった現代では同義に用いられる言葉の歴史的な起源や、戦後民法の制定過程、あるいは法律事務所に寄せられた各事例なども紹介しており、総じてバランスのとれている議論となっているという感想を持ちました。

ただし、本書自体は法令解説雑誌である「時の法令」の連載を基にしているため、トピックはバラエティに富んでおり勉強になる一方で、雑誌記事にみられるエピソードの紹介に重きが置かれている場合もあり、学術書としての体系性にまで求めることは難しいかもしれません。

本書を読んで勉強になった点を3点にまとめると、以下のようになります。

・戦後民法の「夫または妻の氏への夫婦同氏」の成立過程
明治憲法下では家制度のもと戸主権が定められ、男尊女卑・長幼の序にもとづく規定が作られました。家を代表する氏についても、長男が家督を相続する原則が適用されたため、女性は結婚すると嫁いだ先の家の氏を名乗る必要がありました。

家制度が否定された戦後民法では、夫婦の氏は家に属するものではなく、夫婦となる個人が対等に決められるようになります。具体的には、結婚後の姓（氏）は夫又は妻のものに選択できるというふうになっています。

この規定自体は、夫婦を対等な地位に置いたという点で、男女平等の理念を反映していると思われますが、制定された当時は、そこまで意識されていなかったようです。

昭和21年（1946年）から明治民法の改正作業が始まりますが、作成された条文の第6次案までは起草委員による手によって作成され、GHQとの折衝による修正は入っていません。この時点で、結婚後の氏の選択については「夫婦は共に夫の氏を称す」とされています。

この第6次案の記述は、GHQによって両性の平等に反するとされ、結果的に「夫または妻の氏への夫婦同氏」に変更されるのですが、第6次案においてもただし書で「当事者が反対の意思を表明した時には妻の氏を称する」という点が言及されていたようで、起草委員も、第6次案のままでも自由に氏を選択できると解釈していたらしく、GHQによって訂正をされた後も、「実質的な変更ではなく、表現の変更に過ぎない」（p47）と理解していたことが書かれています。

つまり、当時の起草委員たちは、「夫または妻の氏への夫婦同氏」としたところで、大方の夫婦は夫の氏を選択するので問題ないだろうと考えていたようです。

・祖先祭祀と氏
戦後民法によって氏（姓、あるいは苗字）が何であるかによって家族法上の権利や義務が規定されることはなくなっているはずですが、実際には民法769条は氏によって権利の有無が発生する事案となっています

この条文では、第一項で「婚姻によって氏を改めた夫又は妻が、第897条第1項の権利を承継した後、協議上の離婚をしたときは、当事者その他の利害関係人の協議で、その権利を承継すべき者を定めなければならない。」ということが定められています。第897条第1項の権利とは、「系譜、祭具及び墳墓の所有権は...慣習に従って祖先の祭祀を主宰すべき者が承継する。」という点を指します。

要するに、祖先祭祀にまつわる系譜、祭具及び墳墓などの所有権は祖先の祭祀を主宰すべき者が継ぐことになっているが、仮にある夫婦が離婚した場合、協議の上、誰がその権利を承継すべきかを決める必要があります。

これは具体的にいうと、以下のような事態を防ぐために設けられているとされます（p40）。すなわち、一度夫婦となったもののうち、妻の氏を称する結婚を男性が選択した上で、その男性が妻の家の祭祀財産を継いだとしましょう。その夫婦が離婚して、夫が元の氏に戻った場合、妻の家にあった祭祀の財産が夫の元に残ってしまいます。こうした事態を防ぐために、協議の上、継承者を決め直すことを規定しているのです。

個人的には、なぜ祭祀にまつわる財産だけが氏と関連しているのか釈然としません。もちろん、墳墓などの祭祀財産こそ「家」を代表するもの、という国民感情とやらが背景にあるとは思うのですが、他の財産のように個人に属するものと考えても良いのではないかという気もします。

ただ、この条文は氏が夫婦の（見かけ上）平等な意思の行使によって決定されるという性質だけではなく、祖先とのつながりを示す家的な価値観を反映したものであると主張する際の根拠になるかもしれないという意味では、興味深かったです。

・民法上の氏と呼称上の氏がある
基本的に我々は戸籍上の氏を名乗るわけですが、これとは別に（ほとんど一致しますが）、民法上の氏という、何やらすごそうな概念があるようです。言ってしまえば、民法上の氏とは言ってしまえば生まれた時の氏であり、これは結婚や養子縁組などによって戸籍を移動しない限り、変わらないものと言えます。

しかし、結婚をして氏を改めた後に、離婚をして元の苗字に戻ることがあります（復氏）。この時、離婚後3か月以内に届出すれば、結婚時の苗字を名乗ることが許されています（婚氏続称）。つまり、民法上の氏と戸籍上の氏（＝呼称上の氏）は異なることになります。

民法上の氏と戸籍上の氏が異なる場合は、いわゆる国際結婚の場合に多く見られます。日本の戸籍制度は外国籍の人には排除されている（この点が問題だと思うのですが）ため、外国籍の人と結婚した日本国籍の人は、通常行われる夫婦による戸籍ではなく、単独の戸籍を作成することになります。

この際、便宜的に外国人配偶者と同じ氏に変更することが戸籍法第107条第2項によって認められています。この制度の目的は、戸籍を持てない外国人配偶者と同じ苗字にしたいという配偶者やその子どものことを配慮しているためにあると考えられます。

ただし、この手続きによって変わるのは呼称上の氏であって、民法上の氏ではありません。つまり、結婚前に佐藤さんだった人が、外国籍のジェニングスさんと結婚すると、上記の申請をすることにより便宜的に呼称上の氏をジェニングスに変えることはできますが、民法上の氏は佐藤のままということです。

映画評：ペンタゴン・ペーパーズ（The Post）

久しぶりに正義を正義らしくみることのできた映画でした。

新聞記者が従事するのは統治するもの（政治家）なのか、それとも統治されるものか（国民）なのかを問うこの映画は、今の日本の政治状況に照らし合わせた時に絶妙ともいえるタイミングに登場し、「新聞は歴史の最初のラフなドラフト（news is the first rough draft of history）」「報道の自由は民主主義の基礎」といったフレーズを我々が記憶するべき教示として残していったとみることもできるかもしれません。

この映画が問いかけるメッセージはシンプルです。すなわち、新聞は誰のためにあるのか。夫の自殺という不本意な形で父の会社を継ぐことになり、社主としての不適格さに対する自覚をかいま見せながら、最後には大きな決断を下すキャサリン（ケイ）を好演するメリル・ストリープの演技には感嘆しましたが、彼女が対峙したホワイトハウスの人物としては、長年彼女の友人だったマクナマラ国務長官しか出てきません。そのことが、スクープの渦中にある畏友マクラナマ、新聞の出版差し止め命令によって被害を被るだろう、彼女が経営するワシントン・ポスト社の記者たち、あるいは株式公開をしたばかりのポスト社の利益を優先するのか、それとも報道の自由に従うのかに葛藤しつつも、結果的には正義を選択するという、ある意味ではわかりやすい構図を、さらに見栄えのよいものにしています。

考えてみると、ここまで爽快感のある、わかりやすい展開の映画も最近は少ないのかもしれません。スター・ウォーズですら近作では善悪の峻別が難しい人間の弱さを描いています。それらに比べると、ペンタゴン・ペーパーズで描かれているのは、出版差し押さえと権力への抵抗の間に揺れながらも、結局は正義を選択する新聞社の人間たち、という比較的シンプルな善悪論のようにもみえます。もちろん、史実に従わざる得ない以上、見ている側は報道の自由が勝つことを知っているわけなので、初めから結論がわかっている映画を見る際にかかるバイアスをもっていることは否定できません。

ここでは、そうした二項対立的な見方を批判しているわけではありません。現代ではむしろ珍しいということです。単純な構図を採用しているために、ケイや編集長ベンの奔走する姿は非常に快活で、見てて気持ちよいくらいです。しかしながら、人間の内面をえぐるような複雑さや、事実の事実性それ自体が依って立つ基盤を失っている現代のような社会状況を反映しているわけでもありません。そういう意味では、映画を見たあとに、爽快な気分になる映画らしい映画ともいえ、第一級のエンターテイメント作品だと思いました。

献本御礼：吉川徹『日本の分断：切り離される非大卒若者たち』

吉川先生からいただきました。ありがとうございます。部数に余裕がある新書とはいえ、私のような院生に送ってくださるとは恐縮です。



学歴による分断を考えるときに、私が研究している階層結合、具体的には学歴同類婚は重要な役割を担うと考えられ、本書でも言及されています（pp.145-147）。この点にだけ簡単にコメントさせていただきたいと思います。

先行研究によれば、先進国共通に見られる世帯収入（所得）の格差拡大の要因として、近年になって家族形成に関する変化（changes in family formation practice）が指摘されています。ここで家族形成の変化とは、具体的には、（1）家族構造の変化（主としてシングルマザーの増加）、（2）女性の労働市場への進出、（3）学歴でみた配偶者同士の同質性の増加の三つに大別されます（McCall and Percheski 2010）。

（2）は一見すると家族の話ではないじゃないかと思われるかもしれませんが、女性が就労するということは、共働きの夫婦世帯が増えるということになりますので、かつて伝統的だった夫婦の性分業が弱まっていることと関係しています。

結論から言えば、（3）の要因があるのかは、意見が分かれています。イギリス（Breen and Salazar 2010）やアメリカ（Breen and Salazar 2011）のデータでは支持されていませんが（Breen and Salazar 2010）、中国（Hu and Qian 2015）では支持されています。どちらかというと、学歴の同質性が増しているかどうかよりも、女性の就労参加によって夫婦の所得の相関が高まっていることの方が本質的とする議論もあります（Breen and Andersen 2012; Esping-Andersen 2007; Schwartz 2010）。

この議論を日本に当てはめるときには、二つ注意点が必要です。まず、絶対的なレベルでも、オッズ比で見た相対的なレベルでも、日本の学歴同類婚は減少傾向にあることがわかっています（福田・余田・茂木 2017; Miwa 2007）。次に、日本では女性の学歴と就労の関係が弱く（Brinton and Lee 2001）、仮に学歴同類婚が増えたとしても、（ダグラス＝有沢法則にもあるように）高学歴女性は所得の高い高学歴の男性と結婚する傾向が強いため、就労を抑制する可能性があります。

実際、共著で進めている研究では、学歴同類婚の減少によって収入格差の拡大が多少抑えられていることがわかっています。また、近刊の論文では2007年時点で結婚していたカップルの所得分布をパネルデータで追跡したところ、妻の就労によって格差は縮小していること、高学歴同類婚夫婦の女性でも正規雇用を継続する人と無職を継続する人が同程度に多いことがわかっています（打越 2018）。

たしかに、一時点の分布でも、学歴同類婚が全くない状態（ランダムなマッチング）と、実際の分布を比較すれば、収入の格差は違ってきそうですが、学歴同類婚が減少している日本の状況を踏まえると、学歴同類婚によって「世帯単位での格差を拡大」（p.146）すると言ってしまうのは、若干ミスリーディングな気はしました。

個人的には、所得の分布だけを議論するよりも、そうした学歴結合でみた資源の格差が、次世代にも継承されるかどうかの方が、結合パターンを見る意義があると考えています。

同じ高学歴女性でも、高学歴の男性との結婚を考える女性と、特にそうした選好を持っていない女性がいると考えるとき、母親の教育役割が強調される日本において（Hirao 2001）、高学歴女性が労働市場において人的資本を活用しないことが子どもの教育への関与を通じて正当化されうることを踏まえれば（Yu 2009: 113）、学歴パターンによって理想とする子ども数や教育投資の額は異なってくると考えられるからです。

実際、私が先日SSM2015の報告書として提出した論文での分析によれば、他のカップルに比べて高学歴同類婚カップルは第2子を産むハザードが有意に低いことがわかっています（Uchikoshi 2018）。この結果を、学歴結合と子どもへの教育投資額との関係を検討した分析も合わせて、私は高学歴同類婚の夫婦では子どもへの教育投資のため、子ども数を2人から1人に抑制する傾向があるのではないかと推測しています。

著書でも、若年層では大卒かどうかによって子ども数が異なってくるという指摘があります（p.141）。このサンプルには未婚者も含まれているため、多少慎重になられた方がよいのではないかと思われる記述もありますが、上記の点とも関連するものです。また、大卒カップルが1人目の子どもを持つ政策と、非大卒カップルが2-3人目を持つ政策を峻別するべきだという主張は、その政策の実現可能性は置いておくとして、興味深い指摘だと思いました。

文献
Breen, R. and L. Salazar. 2010. “Has Increased Women's Educational Attainment Led to Greater Earnings Inequality in the United Kingdom? a Multivariate Decomposition Analysis.” European Sociological Review 26(2):143–57.
Breen, R. and L. Salazar. 2011. “Educational Assortative Mating and Earnings Inequality in the United States.” American Journal of Sociology 117(3):808–43.
Breen, R. and S. H. Andersen. 2012. “Educational Assortative Mating and Income Inequality in Denmark.” Demography 49(3):867–87.
Brinton, M. C. and S. Lee. 2001. “Women's Education and the Labor Market in Japan and South Korea.” Pp. 125–50 in Women's Working Lives in East Asia, edited by M. C. Brinton. Stanford University Press.
Esping-Andersen, G. 2007. “Sociological Explanations of Changing Income Distributions.” American Behavioral Scientist 50(5):639–58.
福田節也・余田翔平・茂木良平，2017，『日本における学歴同類婚の趨勢：1980年から2010年国勢調査個票データを用いた分析』IPSS Working Paper Series (J) No.14.
Hirao, K. 2001. “Mothers as the Best Teachers: Japanese Motherhood and Early Childhood Education.” In Mary C. Brinton (ed.) Women's Working Lives in East Asia, 180-203. Stanford, CA: Stanford University Press.
Hu, A. and Z. Qian. 2015. “Educational Homogamy and Earnings Inequality of Married Couples: Urban China, 1988–2007.” Research in Social Stratification and Mobility 40:1–15.
McCall, L. and C. Percheski. 2010. “Income Inequality: New Trends and Research Directions.” Annual Review of Sociology 36(1):329–47.
Miwa, S. 2007. “Long-Term Trends in Status Homogamy.” Pp. 140–60 in Deciphering Stratification and Inequality, edited by Y. Sato. Trans Pacific Press.
Schwartz, C.R. 2010. "Earnings Inequality and the Changing Association between Spouses’ Earnings." American Journal of Sociology 115: 1524–1557.
打越文弥, 2018, 「夫婦世帯収入の変化からみる階層結合の帰結：夫婦の学歴組み合わせと妻の就労に着目して」『家族社会学研究』 30(1) 1-13.
Uchikoshi, F. 2018. "Heterogeneous Fertility Behavior among Highly Educated Women in Japan: The Effect of Educational Assortative Mating on First and Second Childbirth Using Diagonal Reference Model.'' The 2015 SSM Research Series: Demography and Family. Tokyo: The 2015 SSM Research Committee.
Yu, W-H. 2009. Gendered Trajectories: Women, Work, and Social Change iYu, W-H. 2009. Gendered Trajectories: Women, Work, and Social Change in Japan and Taiwan. Stanford, CA: Stanford University Press Japan and Taiwan. Stanford, CA: Stanford University Press

Constant Flux読書会

概要

社会移動研究の古典であるConstant Fluxを読む勉強会です。担当者が1章ずつ、A4で2-3枚で要約して、1日で消化したいと考えております。イントロと結論は全員読む方式で、要約は2-10章になります。

会場

東京大学文学部社会学研究室地下実験室（予定）
https://www.u-tokyo.ac.jp/campusmap/cam01_01_02_j.html

日時

5月20日13時〜16時（予定）

Table of Contents

1. Introduction: Industrial Society and Social Mobility pp. 1-27

2. Concepts, Data, and Strategies of Enquiry pp. 28-64

3. Trends in Class Mobility pp. 65-106

Annex: The Moving Average Graduation Method pp. 107-113

4. Social Fluidity Within Class Structures: Modelling the FJH Hypothesis pp. 114-140

5. Social Fluidity Within Class Structures: Commonality and Variation pp. 141-181

Annex: Comparing Cell-Interaction Parameters under Different Versions of the Core Model pp. 182-187

6. Absolute Rates of Class Mobility pp. 188-227

Annex: Partitioning Variance in Logged Odds between Expected Cell Values p. 228-230

7. The Class Mobility of Women pp. 231-277

8. Work-Life and Intergenerational Class Mobility pp. 278-307

9. Non-European Cases: I. the United States and Australia pp. 308-337

10. Non-European Cases: Ii. Japan pp. 338-364

11. Conclusions and Prospects pp. 365-398

参加者
打越、麦山、胡中、王、豊永、仲、下瀬川、田上、成澤、渡辺（10名）

いきなりpdfを使った要素抽出

作業フローとしては以下の通り
（必要な書類を裁断する）
・ScanSnapなどでスキャン（この時点で全ての文書にOCRを適用）
・必要な箇所をいきなりpdfでトリミング
・保存したpdfを「抽出」にかける
・スキャンできたものはtxtで出力されるが、OCRがかかっていないものについてはpngでのみ出力されるので注意

履修予定の授業メモ

参照URL: https://public.my.wisc.edu/portalよりmy course guideに飛ぶ

必修授業
Fall Semester
Sociology 700: Introductory Proseminar for Graduate Students
Sociology 361: Statistics for Sociologists II
Sociology 750: Research Methods in Sociology

Spring Semester
Sociology 362: Statistics for Sociologists III
Sociology 773: Intermediate Classical Theory
- Democracy in America, Alexis de Tocqueville, HARPER PERENNIAL
- Marx-Engels Reader, Karl Marx, Friedrich Engels, NORTON
- Emile Durkheim: Sociologist of Modernity, Emile Durkheim (ed. Emirbayer), BLACKWELL
- The Essential Weber, Max Weber (ed. Sam Whimster), ROUTLEDGE
- The Protestant Ethic and the Spirit of Capitalism, Max Weber, ROUTLEDGE
- The Presentation of Self in Everyday Life, Erving Goffman, RANDOM HOUSE
- Distinction, Pierre Bourdieu, HARVARD

CDEに所属する場合は必修：
Soc 663: Population and Society
Soc 674: Elementary Demographic Techniques
Soc 756: Advanced Demographic Techniques
Soc 995: Demography Training Seminar
Soc 997: Demography Seminar

【論文紹介】婚活サイトのデータを利用した結婚市場の分析：きょうだい構成は配偶者選択にどう影響するか

婚外子を持つことが難しい日本では、未婚化（結婚年齢の遅延、及び生涯未婚率の上昇）が少子化に直結し、大きな社会問題となっています。

しかし、人々は別に結婚したくなったわけではなく、様々な調査で、結婚願望は男女とも非常に高い水準で維持されていることがわかっています。例えば、国立社会保障・人口問題研究所が5年ごとに実施する出生動向基本調査では、最新の調査回（2015年）でも独身者のうち、男性で85.7％、女性で89.3％がいずれは結婚しようと考えていることがわかっています。

このような状況で、結婚を仲介するサービスが増加しています。「婚活」という言葉に代表されるように、現在では、友人や職場といった「自然」な出会いに頼らず、自分から結婚相談所などを利用して将来の伴侶をサーチすることが珍しいことではなくなってきました。

こうした社会の変化も反映して、社会学者や人口学者も、「婚活」のデータを用いた分析を始めています。その中でも、今回は結婚エージェンシーのデータを用いたユニークな論文が出版されたので、これを概観してみます。

Yu, Wei‐hsin and Ekaterina Hertog. 2018. Family Characteristics and Mate Selection: Evidence From Computer‐Assisted Dating in Japan. Journal of Marriage and Family.
https://onlinelibrary.wiley.com/doi/abs/10.1111/jomf.12473 

この論文では日本の代表的なmarriage agency（日本的に言えば、結婚相談所）から顧客データを提供してもらい、相談所に登録している男女がどのような相手からのリクエストを受けるかを分析しています。

このデータのユニークなところは、本人側がどのような相手を選好するかを、本人にデートをリクエストしてきた複数の相手の情報を用いて推定している点です。

推定のメインは「どのような相手が好まれるのか」にあるのですが、これ自体は従来の調査データでも、推測することはできました。例えば、学歴の高い男性は結婚しやすいわけですが、それは相手の女性が高学歴の男性を選好しているからだろうと考えられてきたわけです。

しかし、このような推測はあくまで推測です。つまり、実際には、ある変数の効果は相手によって評価されている（あるいはされていない）ために生じているのか、本人が配偶者選択に積極的になるために生じているのか、区別がつきません。

今回の分析の焦点は、東アジアにおける家族主義的な文脈を考慮したもので、具体的には相手が長子であることや一人っ子であることが、相手からのデートのリクエストを受け入れるかにどう影響するかを検討しています。家族主義的な傾向が強い日本では、長男は結婚後も親と同居し、長男の家庭は親に対してケア役割を提供することが期待されます。そして、ケアを提供するのは長男の家に嫁いできた女性に期待される傾向にあります。そのため、仮説としては女性は長男である男性との結婚を忌避する傾向にあるのではないかということが思いつきます。

しかしながら、先の退避に即して言えば、例えば変数レベルで、長男であることと結婚タイミングの間に関係があったとしても、それは女性側が「長男の男性と結婚すると義理の親と一緒に住む必要がある」と考えて結婚を忌避する負の効果と、男性側が長男であるが故に親から受けるプレッシャーが結婚に対して影響する正の効果が両方入っています。そのため、両者の効果を峻別することができません。

しかし、この論文のような女性側の選好を含んだデータを用いることで、その正負の効果を区別して議論できるのがこの論文のメリットであると筆者らは主張します。

従属変数としては、相手からのリクエストを受け入れたか、どうかという変数が用いられています。及び、固定効果ロジットモデルを用いることで、推定するのはあくまでreceiverである個人内における、複数のsenderの属性によって表現されるwithinの変化になります。具体的にどういうことを意味しているかというと、同一個人に対して複数のリクエストが舞い込んでくるわけですが、その複数のリクエストを、個人はアクセプトしたり、しなかったりできます。そのばらつきを、リクエストした側の特徴のばらつきによって説明しようとしているということです。

分析結果としては、きょうだい構成や生活様式（living arrangements）は男女で異なって影響するという仮説通りの結果が導かれています。例えば、senderが女性よりも男性である場合の方が、長子であることや親と同居していることが低いアクセプト率とつながる傾向にあることがわかりました。この背景には、receiverである女性は、長子だったり親と同居している男性に対して、結婚後に義親をケアする必要性を見ているからだと解釈されています。

非常に面白い論文でした。さしあたりの感想になりますが、この論文では冒頭で、長男であることの正負の効果を峻別できる、と書いてありますが、実際には同じreceiver内によって異なるsenderの特徴をwithin-person variationとしてとっているので、長男が親から受けるプレッシャーのために結婚に積極的になっているかはわかりません。分析では、receiverが過去に結婚した経験がある場合に、senderが過去に結婚している場合と正の交互作用がある、すなわち、離死別経験者は互いを選好し合うことがわかっていますが、このようにreceiverの特徴との交互作用を取っても、上記の利点は達成されないでしょう。

本当に正負の影響を峻別したいのであれば、以下のような手続きが必要だと考えられます。例として、sender側として長男の男性が二人いるとして、同じ女性に対してデートのリクエストを送ったとしましょう。その特徴だけからは、receiverの女性は、リクエストを送ってきた男性は二人とも長男のため、結婚後に親のケアを負担する可能性が高いという期待値を同じくらいに見込んでいると予想されます。しかし、仮に長男であることが男性側の結婚のプレッシャーとなるのであれば、senderが長男であるという情報だけでは不十分で、そのsenderが長男としてどれだけのプレッシャーを親から受けているかを別途指標化する必要があるでしょう。

そのほか、この論文ではsenderが過去に結婚していたり、子どもを持っていたりするとデートのリクエストをアクセプトされにくいことがわかっていますが、自治体の結婚支援センターに登録した人のデータを用いた先行研究では、結婚経験がある人は男女とも結婚しやすいことがわかっています（小林・能智 2016）。これは、結婚経験がある人の方が夫婦としてコミュニケーションや家事などの経験があるためだと考えられていますが、本論文の結果は、結婚経験があるとデートのリクエストはアクセプトされにくいということで、一見すると矛盾しているように見えます。もちろん、引用した先行研究は結婚をイベントとする生存分析を用いており、手法が違います。さらに、結婚経験を持つ人が結婚しやすいかという話と、結婚経験を持つ人からのオファーを受け入れやすいかどうかには、質的な差があることも事実でしょう。

余談になりますが、第二著者のEkaterinaさんは、イギリスに交換留学していた時にオクスフォードに寄る機会があり、その時に面会してくださいました。その時点で、既に論文で用いたデータで何かできないか考えているという話を聞きましたが、やはり日本の婚活サイトのデータは本人の信頼に足る情報を多分に含んでいるため、ポテンシャルのあるデータだと思います。第一著者のYuさんはメリーランド大学に合格した際に連絡をいただいた先生で、進路を決めた時も、またどこかで研究が交差するといいですねといってくださって、非常にありがたい気持ちになったのを覚えています。いつか一緒に研究する機会があれば幸いです。

文献
小林盾・能智千恵子, 2016．「婚活における結婚の規定要因はなにか,」『理論と方法』31（1）70-83.