午前10時過ぎまで土日の仕事で終わらなかった仕事の残業。rコードで分析結果を更新。昨日再提出したw-8フォームが受理される。その後職域分離の論文を少し書き、そろそろゲノムの論文に入ろうかと思った矢先、学長から来学期のプランが公開された。かねてからの噂通り、1、3年生は秋学期、2、4年生は春学期にキャンパスに招かれる。ただし、授業基本的にオンライン、それに伴って授業を10％削減。学期の日程は確定していないが、通常の9月2日からではなく8月31日から開始する予定との声明も併せて発表された(*)。この日の学長の声明でアカデミックスケジュールが確定されていないのは、これがファカルティの承認が必要な事項のためで、university faculty meetingは来週に開かれるとのこと。
声明の内容はおおよそ噂通りだったので特に驚きはなかったが、改めてキャンパスに招かれてもオンラインで授業を受けなくてはいけない学部生が可哀想になる。よく読むと、教員の裁量でin personにすることもできるようだが、時差の異なる海外を含め世界中に散らばる学生たちのことを考え、on campusにいる学生も含めてオンライン授業ということにしたと推測している。これに対して、大学院生は全てキャンパスに戻れ、授業がin personかどうかは各プログラムの裁量次第ということだった。しかし、授業がオンラインなのに感染リスクを抱えてもresidential collegeに住もうと思う学部生がどれくらいいるのか、私は正確にはわからない。留学生に関しては裏技で母国の大学にstudy "away"するオプションもあるらしく、私だったらその選択肢も考えたかもしれない。ただし、プリンストンのはちゃめちゃに高い授業料を払わなくてはいけないのかもしれない。アメリカの大学は高い授業料に見合う「いま・ここ」でしか味わえない経験をキャンパスで提供する一種のエンターテイメント産業だと最近は考えているのだが、授業がオンラインになるとそのキャンパス体験を提供できず、高額な授業料に不満が出ることになる。厄介な問題である。
この声明を聞いて、社会学部や人口学研究所の授業はオンラインなのかin personになるのか想像をしていたのだが、数時間後にこの授業形式が突如として政治的マターになってしまったはご承知のとおりである。最近は1ヶ月に1回のペースで今年の初めでは全く想像できなかったようなことが起こっているので、慣れてしまったというか、まあトランプならやりかねないと特に驚かなかった。ただ、ツイッターでは研究者を多くフォローしているため、TLには速報を伝えたジャーナリストがICEのウェブサイトの文言を引用したスクリーンショットにあふれていた、これもこの数ヶ月、おなじみの光景である。ある西海岸の（こういう時は大体西海岸かNYCの先生が声を上げるのだが）先生が、私はin-person のindependent studyをする（からその大学の学生は不安に思う必要はない）と、好意的に見れば勇気付けられるツイートをして連帯を示そうとしたのだろうが、冷静に考えるとそういう個人の行動でなんとかできる問題ではないから問題になっているのだ。
これについては大学の対応を見守る他ない。おそらく大学院生についてはindividual studyなどがin personで開講ということになり特に影響はないのではないかと想像しているが、少なくない学部生は影響を受けるだろう。
少し文脈がそれるが、私が気になったのは、「アメリカに貢献している留学生、特に大学院生を排除することは愚策だ」という論調である。言いたいことはわかる、実際アメリカの経済・文化に世界中から集まる留学生は「貢献」しているだろう。しかし、貢献している人を排除するから、政府の方針は愚策なのだろうか、であれば貢献しない移民を不公平に排除することは正当化されるのだろうか。近しい留学生の大切さを訴えようと、国家に貢献する留学生、というナラティブを使ってしまうのは研究者でもみられる。留学生を国力の手段として見なすことは、ナショナリストの口実にみえるのは私だけだろうか。
(*) 枝葉の話だが、この8月学期開始のためにTA - 弊学ではAssistantships in Instruction (AI) ないしpreceptorと呼ばれる、preceptorという言葉を定着させたのは、先日話題になった名前を言ってはいけない、あの人-の雇用が8月から開始することになり、8月分の給料も出ることになった。ただし、プリンストンは基本的に博士課程の学生にfellowshipを出していて、TAとの待遇にはほとんど違いはないので、増額される給料は本当に微々たるものである。
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