UW-Madisonの組織図

私もまだよくわかっていないところがあるので、今後更新するかもしれませんが、自分が身を置くことになる研究環境について、自身の整理の意味も込めてまとめておきます。

例として、私が今学期まで所属していた東京大学では、以下のような組織が私の研究の日々において関わってきました。
（1）社会学研究室
（2）人文社会系研究科
（3）IHS 東京大学 多文化共生・統合人間学プログラム
（4）日本学術振興会
（5）社会学院生自治会
（6）社会科学研究所
（7）国立社会保障・人口問題研究所

（1）は私の所属先で、具体的には大学院博士後期課程の学生として、研究室に所属していました。（2）は社会学研究室が所属している大学院で、例えば財務関係の書類や学籍などは研究科に届けます。（3）と（4）はアメリカ的に言えば私がfundをいただいていたところで、リーディングの方は副専攻という形で所属しながら、奨励金をいただきました。博士後期課程2年次からは学術振興会特別研究員に採用いただきまして、奨励金と研究費をいただきました。
（5）は若干インフォーマルな組織ですが、社会学研究室の院生が研究する院生室の実質的な管理や、研究室の教員との年次交渉にあたる組織です。年に一回総会がある以外、目立った活動をしているわけではありませんが、時々教員に申し立てをしたい時には、自治会を通す方がスムーズな場合がありました。（6）については、制度的には関連がないのですが、以前はアルバイト、最近だと研究会などを通じて研究所の方にはお世話になっています。2018年からは学振の規定が変わったこともあり、（7）の研究所で働くことができました。私の関心は家族や人口にあるので、短いながら在籍できたことは非常に勉強になったと思っています。

書き始めた時は、東大の組織は少なくて、UW-Madisonの組織が多いことを述べようかと思ったのですが、東大も思いの外多かったですね。まあ、（7）は完全に学外の組織です。

UW-Madisonでは以下の組織があげられます。
（1）Department of Sociology
（2）Center of Demography and Ecology (CDE)
（3）Center for Demography of Health and Aging (CDHA)
（4）College of Letters and Science
（5）Social Science Research Service
（6）Teaching Assistants' Association (TAA)

（1）が東大における社会学研究室に該当します。もちろん、教員や学生の規模は違います。（2）-（3）は人口学を専攻する場合に所属することになる研究所で、東大には該当するものがありません。（4）はいわゆる「研究科」にあたる部分ですが、東大にいた時よりは陰が薄いというか、一度も書類を提出することもなく、まだオフィスがどこにあるのかもわかりません。おそらく、東大にいた時に出していたような書類は学部に出せば良いのだろうと思います。（5）は（4）に所属する学部の研究者・院生向けのソフトウェアや統計手法のアプデートを担っている組織です。また、RAなどの配分も行なっているようで、私もhourly assistantの予算はここから出ています。（6）は学生組織となり、日本では自治会に当たりますが、こっちの自治会は本気で給料やbenefitに関して雇用者側と交渉する模様です。日本でファンディング先だった（3）や（4）がないのは、私が日本の財団から支援いただいているのと、あとは学部で基本的にはファンドを処理できていることが背景にあるでしょう。アメリカ国籍の学生であれば、学振的な性格を持つNSFにアプライすることもあるようです。