【論文紹介】富による結婚の分断

Schneider, D. (2011). Wealth and the Marital Divide. American Journal of Sociology, 117(2), 627-667.

アメリカでは所得や収入による格差だけではなく、富（資産、wealth）による格差も注目されており、単なる格差の趨勢だけではなく、富の有無や多寡に伴ってアウトカムが異なるかが検討されている。

私の関心は家族形成にあり、最近出た富の格差に関するレビュー論文を読んでいて、この論文の存在を知った。AJSは冗長なところもなくはないが、関心に合うということでまとめてみる。

研究の背景としては、アメリカでは結婚における人種と学歴の格差が拡大していることがある。具体的には、白人よりも黒人の方が結婚タイミングが遅くなる傾向にあり、最終的な結婚確率も異なる。同様のことは学歴についても指摘されており、高学歴者の方が結婚確率が高い。重要なのは、この差が近年になって拡大しているということである 。

そこで、なぜ人種や学歴によって結婚にアクセスできる機会の格差が拡大しているのかが重要な研究の問いになるわけだが、先行研究では経済的な要因と文化的な要因による説明がなされてきた。論文で詳細に説明されているわけではないが、前者は人種間の雇用の安定性や所得の格差が拡大していることに説明を求めるものであり、後者は黒人層では結婚の価値を低く見積もるようになっているという説明をしているようだ。

この論文ではそうした労働市場のパフォーマンスや文化的な説明ではなく、富によって人種や学歴の結婚格差の分岐を説明しようとしている。

一つ興味深いのは、この論文において富と結婚の関連を説明する際の論拠として引用されているのがEdin and Kefalas（2005）らによる質的研究であるという点だ。Edinらの研究によれば、若年未婚カップルが結婚に踏み切ることができない理由として、収入の安定性やカップルの関係性だけではなく、貯蓄や車、あるいは家の所有も結婚の条件と考えていると指摘されている。

こうした質的研究によって指摘に加えて、富（資産）の所有には人種や学歴による差がある。したがって、この研究では資産の所有によって人種と学歴による結婚可能性の差の一部が説明されるという仮説を検証する。

次に、この論文では「なぜ富が重要なのか」を検討している。結婚というアウトカムに照らして、本研究では二つの可能性を提起している。

まず、富の所有それ自体が重要であるという可能性である。アメリカでは同棲や結婚をせずに子どもを持つカップルが増えており、こうしたかつては非典型とされたカップルに対する社会の寛容性も増している。そのため、わざわざ式まで開いて結婚という法的な関係を志向する必要性は失われつつある。そのような中であえて結婚を選択するカップルは、結婚の象徴的な意味を重視しているようになっているのではないかという議論がある。主に、家族社会学者のCherlin（2004）が提唱している結婚の象徴的ステータス説に従えば、富によって結婚に至る可能性が異なるとすれば、それは富の象徴的な意味合いが重視されているからだと考えられる。したがって、この仮説に従えば、富の所有それ自体が結婚への移行に寄与すると考えられる。

その一方で、富の多寡が重要であるという可能性もある。こちらの方が直感的に理解されやすいかもしれないが、資産を使用することによって結婚生活に物質的な豊かさをもたらすことはできるし、資産が豊かであれば将来の経済的なステータスの不確実性を縮減できる。以上のように考えれば、富の所有それ自体ではなく、その価値（use value）が重要になる。

具体的には家の所有がわかりやすいだろう。家自体を持っていることが結婚の条件になるのか、それとも同じ家でも価値の高い物件や土地を所有していることが結婚の可能性を高めるのか。これだけだと、どっちもありそうと考えてしまうことになるので、実際にデータを用いて検証することになる。

使用するデータはNational Longitudinal Survey of Youth 1979である。論文では富について3つの指標を用いて測定している。まず、（1）所有の有無を測定する4つの二値変数として住宅、車、金融資産、及び調査で尋ねられたその他資産、次に、（2）借り入れ相当額を考慮した、以上四つの資産の評価額、最後に（3）以上の資産の総額である。

離散時間イベントヒストリーモデルによって推定された結果は、以下のようになる。まず、所有の有無については、男性の場合、車と金融資産の所有は結婚への移行にプラスに働いている。女性については、車とその他の資産の所有が結婚にプラスに働いている。いずれも、資産がネガティブに働くことは確認されていない。平均限界効果（average marginal effects）の推定値を見ると、例えば男性では、前年に車を所有していると結婚確率が2.6%上昇する他、金融資産を所有していると1.5%確率が上昇する。なお、この分析結果は前年の所得や従業上の地位などを全て統制している。

また、富の所有以外の共変量を投入したモデルと、それらに加えて富の所有を投入したモデルを比較した時、男性では人種と学歴双方の結婚確率に与える影響が富を投入することによって部分的に説明される。その一方で、女性については、富を投入するまでもなく所得などの共変量を投入した時点で学歴の格差はなくなり、人種については富によって一部、黒人の結婚しにくさ（白人の結婚しやすさ）が説明されるものの、その説明力は男性よりも大きくない。以上より、富の所有が人種と学歴による結婚確率の差を説明するという仮説は、男性で支持され、女性では部分的に支持される形となった。

最後に、富の所有それ自体が重要なのか、それとも富の多寡が重要なのかという点を検討している。分析の結果は、先ほどの結果と同じように、男性では車とその他の金融資産、女性では車とその他の資産が結婚にポジティブにきくが、評価額も同様に結婚の移行とポジティブな関係にある（ただし、男性においては、その他の金融資産の額は、有無とは異なり統計的に有意な関連を持っていない）。また、資産の総額は結婚に対して男女ともポジティブに働くが、この変数は人種と学歴が結婚に与える影響を媒介しているわけではないことがわかった。

家族人口学的な研究と、近年階層論において注目を集めている富がライフコース上のイベントやウェルビーングに与える影響に関する研究を上手く繋げている、良い論文だった。先行研究のレビューも厚く、富の象徴的な価値を導いているあたりも含めて、仮説の導出もお見事である。

仮説が必ずしもサポートされなかったのはよいとして、個人的によくわからなかったのは、結局、なぜアメリカでは結婚における人種と学歴の格差が拡大しているのか、という点であり、言い換えれば、この論文はその問いに答えているのか、ということになる。著者はEdin and Kefalas（2005）を再び引用しながら、近年の結婚では経済的な要件が変化しており、富がより重要な指標になっていることに言及しているが、NLYS79は文字通り1979年にある一定の年齢層だった個人を対象とする単一コーホートの研究であり、なぜ人種と学歴による結婚機会の格差が拡大しているのかは、結局のところ、この論文からだけではよくわからない。もっとも、この点については、論文でも今後の研究では複数のコーホートによる比較が必要であるとしている。

参考文献
Cherlin, A. J. (2004). The Deinstitutionalization of American Marriage. Journal of Marriage and Family, 66(4), 848-861.
Edin, K., & Kefalas, M. (2011). Promises I Can Keep: Why Poor Women Put Motherhood Before Marriage. University of California Press.

【論文紹介】婚活サイトのデータを利用した結婚市場の分析：きょうだい構成は配偶者選択にどう影響するか

婚外子を持つことが難しい日本では、未婚化（結婚年齢の遅延、及び生涯未婚率の上昇）が少子化に直結し、大きな社会問題となっています。

しかし、人々は別に結婚したくなったわけではなく、様々な調査で、結婚願望は男女とも非常に高い水準で維持されていることがわかっています。例えば、国立社会保障・人口問題研究所が5年ごとに実施する出生動向基本調査では、最新の調査回（2015年）でも独身者のうち、男性で85.7％、女性で89.3％がいずれは結婚しようと考えていることがわかっています。

このような状況で、結婚を仲介するサービスが増加しています。「婚活」という言葉に代表されるように、現在では、友人や職場といった「自然」な出会いに頼らず、自分から結婚相談所などを利用して将来の伴侶をサーチすることが珍しいことではなくなってきました。

こうした社会の変化も反映して、社会学者や人口学者も、「婚活」のデータを用いた分析を始めています。その中でも、今回は結婚エージェンシーのデータを用いたユニークな論文が出版されたので、これを概観してみます。

Yu, Wei‐hsin and Ekaterina Hertog. 2018. Family Characteristics and Mate Selection: Evidence From Computer‐Assisted Dating in Japan. Journal of Marriage and Family.
https://onlinelibrary.wiley.com/doi/abs/10.1111/jomf.12473 

この論文では日本の代表的なmarriage agency（日本的に言えば、結婚相談所）から顧客データを提供してもらい、相談所に登録している男女がどのような相手からのリクエストを受けるかを分析しています。

このデータのユニークなところは、本人側がどのような相手を選好するかを、本人にデートをリクエストしてきた複数の相手の情報を用いて推定している点です。

推定のメインは「どのような相手が好まれるのか」にあるのですが、これ自体は従来の調査データでも、推測することはできました。例えば、学歴の高い男性は結婚しやすいわけですが、それは相手の女性が高学歴の男性を選好しているからだろうと考えられてきたわけです。

しかし、このような推測はあくまで推測です。つまり、実際には、ある変数の効果は相手によって評価されている（あるいはされていない）ために生じているのか、本人が配偶者選択に積極的になるために生じているのか、区別がつきません。

今回の分析の焦点は、東アジアにおける家族主義的な文脈を考慮したもので、具体的には相手が長子であることや一人っ子であることが、相手からのデートのリクエストを受け入れるかにどう影響するかを検討しています。家族主義的な傾向が強い日本では、長男は結婚後も親と同居し、長男の家庭は親に対してケア役割を提供することが期待されます。そして、ケアを提供するのは長男の家に嫁いできた女性に期待される傾向にあります。そのため、仮説としては女性は長男である男性との結婚を忌避する傾向にあるのではないかということが思いつきます。

しかしながら、先の退避に即して言えば、例えば変数レベルで、長男であることと結婚タイミングの間に関係があったとしても、それは女性側が「長男の男性と結婚すると義理の親と一緒に住む必要がある」と考えて結婚を忌避する負の効果と、男性側が長男であるが故に親から受けるプレッシャーが結婚に対して影響する正の効果が両方入っています。そのため、両者の効果を峻別することができません。

しかし、この論文のような女性側の選好を含んだデータを用いることで、その正負の効果を区別して議論できるのがこの論文のメリットであると筆者らは主張します。

従属変数としては、相手からのリクエストを受け入れたか、どうかという変数が用いられています。及び、固定効果ロジットモデルを用いることで、推定するのはあくまでreceiverである個人内における、複数のsenderの属性によって表現されるwithinの変化になります。具体的にどういうことを意味しているかというと、同一個人に対して複数のリクエストが舞い込んでくるわけですが、その複数のリクエストを、個人はアクセプトしたり、しなかったりできます。そのばらつきを、リクエストした側の特徴のばらつきによって説明しようとしているということです。

分析結果としては、きょうだい構成や生活様式（living arrangements）は男女で異なって影響するという仮説通りの結果が導かれています。例えば、senderが女性よりも男性である場合の方が、長子であることや親と同居していることが低いアクセプト率とつながる傾向にあることがわかりました。この背景には、receiverである女性は、長子だったり親と同居している男性に対して、結婚後に義親をケアする必要性を見ているからだと解釈されています。

非常に面白い論文でした。さしあたりの感想になりますが、この論文では冒頭で、長男であることの正負の効果を峻別できる、と書いてありますが、実際には同じreceiver内によって異なるsenderの特徴をwithin-person variationとしてとっているので、長男が親から受けるプレッシャーのために結婚に積極的になっているかはわかりません。分析では、receiverが過去に結婚した経験がある場合に、senderが過去に結婚している場合と正の交互作用がある、すなわち、離死別経験者は互いを選好し合うことがわかっていますが、このようにreceiverの特徴との交互作用を取っても、上記の利点は達成されないでしょう。

本当に正負の影響を峻別したいのであれば、以下のような手続きが必要だと考えられます。例として、sender側として長男の男性が二人いるとして、同じ女性に対してデートのリクエストを送ったとしましょう。その特徴だけからは、receiverの女性は、リクエストを送ってきた男性は二人とも長男のため、結婚後に親のケアを負担する可能性が高いという期待値を同じくらいに見込んでいると予想されます。しかし、仮に長男であることが男性側の結婚のプレッシャーとなるのであれば、senderが長男であるという情報だけでは不十分で、そのsenderが長男としてどれだけのプレッシャーを親から受けているかを別途指標化する必要があるでしょう。

そのほか、この論文ではsenderが過去に結婚していたり、子どもを持っていたりするとデートのリクエストをアクセプトされにくいことがわかっていますが、自治体の結婚支援センターに登録した人のデータを用いた先行研究では、結婚経験がある人は男女とも結婚しやすいことがわかっています（小林・能智 2016）。これは、結婚経験がある人の方が夫婦としてコミュニケーションや家事などの経験があるためだと考えられていますが、本論文の結果は、結婚経験があるとデートのリクエストはアクセプトされにくいということで、一見すると矛盾しているように見えます。もちろん、引用した先行研究は結婚をイベントとする生存分析を用いており、手法が違います。さらに、結婚経験を持つ人が結婚しやすいかという話と、結婚経験を持つ人からのオファーを受け入れやすいかどうかには、質的な差があることも事実でしょう。

余談になりますが、第二著者のEkaterinaさんは、イギリスに交換留学していた時にオクスフォードに寄る機会があり、その時に面会してくださいました。その時点で、既に論文で用いたデータで何かできないか考えているという話を聞きましたが、やはり日本の婚活サイトのデータは本人の信頼に足る情報を多分に含んでいるため、ポテンシャルのあるデータだと思います。第一著者のYuさんはメリーランド大学に合格した際に連絡をいただいた先生で、進路を決めた時も、またどこかで研究が交差するといいですねといってくださって、非常にありがたい気持ちになったのを覚えています。いつか一緒に研究する機会があれば幸いです。

文献
小林盾・能智千恵子, 2016．「婚活における結婚の規定要因はなにか,」『理論と方法』31（1）70-83.