March 21, 2019

計量社会学とは?

6年前の記事だが、筒井先生が「計量社会学」について解説された記事がTL上に流れてきたので、私のここ最近の疑問と考えについて書いておく。

わたしたちが生きる社会はどのように生まれたのか
計量社会学者・筒井淳也氏インタビュー

日本よりも先に計量的な手法が発達したアメリカでは「計量社会学」がない。したがって、「計量社会学」に対する英訳もない(quantitative sociologyという言葉は全く聞かないし、quantitative methodsという表現はあるが、それは自分の研究手法を表現するもので、もし研究関心としてこの用語をあげたら、その人はメソドロジーが専門だと思われる)。

では、日本の「計量-」はアメリカでは何に該当するのか。私は社会人口学(social demography)だと思っている。

なぜならば、筒井先生の記事で言及されている、「計量-」が分析対象とする「社会」はほぼ「人口」によって代表されるものだからだ。ここでの人口の訳はpopulationであり、日本語では「母集団」とされるところのものである。

記事で挙げられている社会移動は、究極的には分析単位は個人の社会的地位の変化であり、それを集団レベルにまとめあげて社会における流動性を測定している。都市化による人口移動は、まさに人口学がコアとしてきたmigrationの一つである。核家族化、晩婚・非婚化を研究する社会学者の多くが家族人口学の研究者でもある。家族人口学とは、家族的な現象を人口レベルのデータから理解しようとする研究分野のことである。

「計量-」の研究者が頻繁に使う社会調査データを思い浮かべてみよう。JGSS, SSM, NFRJ...どれも(多少の年齢の区切りは異なるが)日本に住む人を対象とした無作為抽出の調査である。これらの調査は、ランダムサンプリングによって、対象となるサンプルが日本に住む人を代表するという条件を満たしている。したがって、より具体的に言えば、「計量-」の研究者が行なっているのは、サンプルの分析結果を母集団(人口)に一般化させた上で、その「人口」社会を同一視している。

社会学者はそういう代表性のあるデータから、因果的言明は難しいが社会を「記述」することの強みを訴える。要するに、観察データからは因果推論をすることは難しい、という主張があるが、それに対して「いや、私たちが行なっているのは因果推論ではなく、社会の記述だ」という反論を社会学者は用意している。そのロジックは、まさに筒井先生の記事で「データをみながら社会の長期的変化を考える」という形で指摘されていることである。

しかし、どうやら計量社会学者の中にも因果推論をする人もいると筒井先生は考えているらしく、どうも歯切れが悪い。人口学者の中にも、確かに因果推論をする人はいるが、彼らの関心はpopulation levelにおける政策効果などである。その限りにおいては、彼らも分析対象は「人口」であり、何も矛盾はない。私からすれば、社会学は記述で、経済学は因果推論という考え方自体はナンセンスに感じる。

「計量-」の研究者の分析対象はあくまで「社会」であって、それは「人口」に還元されるものではない、と主張することもできるだろう。しかし、それは実際の分析において「人口」に還元されない「社会」を明らかにできる限りにおいてである、と考える。「人口」に還元されない「社会」を表現する術を計量社会学者が持っているかというと、私はそう思わない。彼らが行なっている社会を記述する作業というのは、社会と定義されるところの人口を介して理解されている、というのが私の考えである。したがって、「計量-」の研究者が分析しているものは「人口」であって、明らかにしたい対象が「社会」である場合、「人口」は「社会」の操作的な定義になる。

私は別に「社会」がないと言っているわけではない。「人口」に還元されない「社会」もあるかもしれない、というか、あると考えるのが社会学だろう。私は、自分の研究で分析しているのは「人口」だが、その背景には「社会」があると考えている。社会の変化があって人口も変化する。ただ、データから社会は直接観察できないから、人口を介して観察する

「計量-」の研究者が持っているデータや分析手法では、あくまで対象は「人口」であるというのが私の考えだが、その意識を持つことで、それまで縁遠いと思っていた分野に対してアプローチできる利点もある。アメリカでは、日本で「計量-」に分類されるような研究者の多くがアメリカ人口学会(PAA)に参加している。PAAは人口学の学会だが、ピュアの人口学者が学会に占める割合は少なく、多くが社会学者と経済学者からなる集まりである。社会学会と比べた時のPAAの特徴は、非常に経験的な分析を重視すること、とりわけ人口データ(センサスなどの官庁統計や社会調査データ)を用いた分析を重視することがあげられる。こうした特徴のため、理論的な志向性は薄い。

広く「人口」に関心がある研究者が集まるこの学会は分野横断的である。先ほど挙げた社会移動、都市化、家族、他にも多くの分野からなる研究が報告されている。当該分野では目にすることのない新しいデータ、新しい手法に出会うことも多く、発見に満ちている。自分たちが対象としているのが「人口」であると視点を変え、PAAに参加すれば、こうした新しい出会いが待っているのに、なぜ日本の計量社会学の人たちはPAAに参加しないのだろうか。これは私がこの数ヶ月解決できていない謎の一つである。

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