既読論文

論文中心にシフトしています。最近感じるけど、文献後続のゼミより、発表形式のゼミをもっと増やしてほしいな。

亀田 晃一, 2007, 豪雨災害における災害情報伝達に関する社会学的考察, 地域政策科学研究

　社会調査実習で社会関係資本が市民活動のパフォーマンスにもたらす影響を聞く質問事項を作る必要があるため読んでみた。

　まず、亀田氏の経歴が面白い。地元の放送局の気象予報士から鹿児島大学の博士課程に入ったようで、この論文も気象予報士としての経験から書かれたように思われる。

　ラザーズフェルドが打ち出したコミュニケーションの二段流れの理論を応用しながら、行政やマスコミによるトップダウン型の災害情報伝達の限界性を指摘、住民レベルのボトムアップ型の情報共有の必要性を説く。その際に重要になってくるのがラザーズフェルドの主張した「オピニオンリーダー」で、筆者は災害情報を細かくチェックしている住民の存在が情報伝達の際に不可欠という仮説を立て、実例を提示している。
　ただ、そうしたオピニオンリーダーが機能するためには社会関係資本が機能していなくてはならない。そういう文脈で、SCを持ち出してきて、新鮮でした。


筒井淳也, 2007, ソーシャル・キャピタル理論の理論的位置づけ: 効率性と公平性の観点から, 立命館産業社会学論集, 42(4), pp.123-135
http://www.ritsumei.ac.jp/acd/cg/ss/sansharonshu/424pdf/02-06.pdf

　個人が持つ資本としての社会関係資本を主張したナン・リンの著作を訳したこともある立命の筒井氏によるSC理論の問題点を指摘している。
　特に、密な社会関係資本の結果である集合材としての公共財たる地域活動への参加（夜回りが例に挙げられている）については、パットナムによる肯定的な評価がなされているが、筒井氏はそうした活動には住民の中の誰かが労働力を供出することが必要になってくるため、コミュニティレベルの社会関係資本には社会的ジレンマが伴う、という指摘は面白い。
　結局、町のためになることを誰かがすれば、そりゃ住みやすくなるのだろうが、現実問題としてだれがやるかというプロセスについては捨象されているだろう。


伊藤美登里, 2008, U.ベックの個人化論, 社会学評論, 59(2), pp.316-330

　ベックの個人化概念の類型化を試みている。彼の個人化論は社会と個人の関係がいかに変容したのかという＜時代診断＞としての側面が強いという。
　現在、出口ゼミでグローバリゼーションと事故論の関係について論じたA.エリオットという学者の文献を購読しているが、エリオットはベックがあまり言及しなかった＜規範的要請＞としての個人化論を述べている。すなわち、後期近代に置けるグローバリゼーションが個人の現実認識や態度にどのような影響を与えたのか、という側面に注意を払っている。フロイトなども交え、個人の真理を社会学概念との応答によって明らかに使用としている著作なのでこのようになっているのだろう。エリオットとベックの個人化論の違いが分かったのが個人的な収穫だった。