August 12, 2011
ナショナリズム
李洋陽 「中国の学校教育と大学生の対日意識」
ナショナリズムをめぐっては、中国の反日感情の背景が「愛国主義教育」と「メディアの報道」などの他の要素という二つに大きく分けられている。ともに反日感情を喚起するものと考えられるが、日本のメディアが中国の反日デモについて報道し、その背景について分析する際、前者を強調している。中国の反日感情は「日本の首相の靖国参拝の有無にかかわらず、中国内部で長年、極めて意図的、体系的に培われてきた反日の執念の産物なのだ。中国共産党当局は教育と宣伝で日本への嫌悪を一般国民の心に植え付けてきたのである 。」といったように。
しかし、「中国の学校教育は、はたして『反日教育』という単純な括りで語れるのだろうか 。」社会学者の李洋陽はそう唱える。彼女は、確かに日中両国の間で、日中戦争という「負の遺産」があり、中国人が学校教育を通じて、そうした事実を知ることで日本や日本人に対して否定的な感情を抱くのは仕方ないとする。一方で、中国社会に見られる反日感情の原因を学校教育にのみ求めることを正しくないとする。
「反日」を「日本や日本人に対してネガティブな印象と感情を持ち、反発的な行動をとること 」と定義した上で、彼女はまず、中国の「愛国主義教育」が1989年の天安門事件を契機にして、国家・国民統合の課題をつきつけられたこと、加えて、世代交代により中国の歴史上における社会主義イデオロギーと共産党の功績の風化を恐れたこと、この二つを背景に成立したと述べる。すなわち、愛国主義教育は「反日」要素よりも、現在の統治体制の正当性に重きを置いたものだった 。
彼女は次に、北京市内の大学生のもつ対日イメージを分析することで、日本のイメージを悪化させる「戦争イメージ」が学校教育に由来するのかについて考察する。
社会調査の結果は、「戦争イメージ」の強いグループが対日意識の情報源として利用するのは「学校教育」以外に、「雑誌」「新聞」「テレビ局の日本関連報道」といった「メディア」と周りからの「口コミ」であることが分かった。彼女は「中国の学校教育は情報源の一つとして大学生の対日意識に一定の役割を果たしているものの、対日イメージへの影響は絶対的なものではな」く「戦争イメージ」について「学校教育はそれを生成する情報源の一つに過ぎず、その活性化はむしろ新聞、雑誌、テレビなどのマスコミの日本報道との関連性が高いことが分かった」と結論づけた 。（990字）
石井健一（2008）「中国の愛国心・民族主義と日本・欧米ブランド志向」
これを受けて、石井健一は中国人のナショナリズム感情を別の側面から分析する。
まず、中国人のナショナリズム意識には二つの理論が存在する。ひとつは過去の歴史から受けた屈辱と中国的な「面子」の概念が謝罪を求めるとするもので、もうひとつは中国のナショナリズム意識の高揚は、民衆の自発的な反応ではなく、江沢民が共産党政権を正当化するために行った愛国主義教育からの影響が強いとする見方である。石井は社会調査データを用いて、どちらの理論が妥当なのか、すなわち中国人のナショナリズム意識は自発的なのか非自発的なのかについて分析する。
中国のナショナリズム意識の高揚が反日意識と結びついていることは多くの先行研究が指摘すると述べた上で、石井はまず「愛国心」と「民族中心主義（排外主義）」は弱い相関関係はあるものの、別次元の変数として考えるべきとする。
日本への嫌悪感、愛国心、民族消費主義を目的変数とした回帰分析の結果、「愛国心」は反日感情を高めるよりも、むしろ愛国心が高い人ほど日本への反日感情は低いという傾向が明らかになる。反日感情と結びついているのは、民族消費主義（外国製品を拒否し、中国製品を重視する）や「民族文化主義」（海外の文化を拒否する）といった排外主義の方であった。2005年の反日デモでは「愛国無罪」がスローガンとして掲げられたが、分析からは愛国心は反日感情を弱めることが分かる 。
また、愛国主義教育が愛国心に与える影響は疑わしいことが分かった。仮に、愛国主義教育が愛国心の養成に影響を持つとすれば、教育年数の長い人であればあるほど、愛国心が強いという傾向が示されるはずだが、回帰分析の示す結果は教育年数の長い人ほど愛国心は弱いという、全く逆の結果だった 。（個人的にここらへんは怪しい気がするが、筆者注）（721字）
これら二つの論文からは、中国のナショナリズム意識には愛国心と排外主義の二つがあり、両者は区別されるべきであること、さらに、愛国主義教育が反日感情を喚起しないという点については、石井が反日感情と結びついているのは排外主義の方であり、愛国心と反日感情の結びつきは弱いという言い方で、李が、北京の大学生にとって、愛国主義教育を伴う学校教育が、日本のイメージを悪化させている「戦争イメージ」を喚起させる絶対の要素ではないという言い方で述べている。そして、反日感情を強めているのは、メディア報道であり、そのメディア報道の内容は、小泉首相の靖国神社訪問であったり、「新しい歴史教科書をつくる会」の教科書が検定教科書として採択されたことだったりすることが分かる。
笠原十九司「戦争を知らない国民のための日中歴史認識」
ここまでで分かることは、中国のナショナリズム意識を考えるときに、中国の愛国主義的教育に目を向けるだけではなく、日中間の歴史認識をめぐる日本政府の政治的な態度とそれを報じるメディアの存在を考慮することの方が重要な点である。前者について、歴史学の立場から言及したのが、笠原十九司編の「戦争を知らない国民のための日中歴史認識」である。
この本は2010年に公表された「日中共同歴史研究」の成果の重要性を扱ったものだが、笠原は冒頭で、この共同研究によって提出された報告書が、日中間の「歴史事実の認知」の前提として活用されることの必要を説いている。
戦後日本の歴史政策は侵略や植民地支配の犠牲になったアジア諸国・国民との歴史認識問題をめぐる反発と対立を深めてきたが、ASEANが台頭してくると共に、戦争被害国との和解を果たさなければ、経済的なレベルでの信頼は得られないとする危機感を抱いた。これを一つのきっかけにして、侵略戦争と植民地支配に対する謝罪と反省を述べた「村山談話」が表明された。しかし、「お国のため」に出征した戦没者を侵略者として断罪することは「戦死者をむち打つ行為」だという心情的な論理を用いて、旧軍人・遺族などが侵略戦争反対の国会決議を阻止するための反対運動を展開した結果、国会決議は骨抜きのものとなった。
こうして、村山政権後の自民党は「村山談話」という戦争に対する反省と謝罪を述べた声明を引き継ぐ一方で、東京裁判を否定し、南京大虐殺や従軍慰安婦問題は無かったとする歴史政策を進める正当性を得た。笠原はこれが対外的には戦争に対する反省を述べる一方で、国内では日本の戦争を侵略戦争としない歴史政策をすすめる「ダブルスタンダード」になっているとする。
笠原にしてみると、このダブルスタンダードは日本の侵略戦争を美化し、植民地支配を肯定的に描いた「新しい歴史教科書」（扶桑社）が採択されたことに対して中韓でデモが起こっても、日本のメディアに「原因は中国の愛国主義的教育にある」とし、直接の契機が、小泉首相の靖国訪問や教科書問題にあるという省察を欠かせたという。日中共同歴史研究が広く国民に知らされることの必要は、こうした日中間の歴史認識の摩擦や齟齬を個人レベルで解決するためにあるとする。（934字）
参考文献
石井健一（2008）「中国の愛国心・民族主義と日本・欧米ブランド志向」石井健一編『グローバル化における中国のメディアと産業』 pp.？ 明石書店
李洋陽 (2008) 「中国の学校教育と大学生の対日意識」 石井健一編 『グローバル化における中国のメディアと産業』 pp.？ 明石書店
笠原十九司編 (2010) 「戦争を知らない国民のための日中歴史認識」勉誠出版
August 4, 2011
対岸の火事
今回は、丸山真男が唱えた「執拗低音」の概念から出発して、日本人の思考構造の中にみられる「他者性の欠如」について述べる。それが戦中、戦後、20世紀末、そして現在にわたっても様々な現象の背後に隠れていることに触れるが、力点は現在の格差・貧困論の弱さに置いている。
まず、丸山が「歴史意識の「古層」」で唱えた「執拗低音(basso ostinato)」の概念を用いながら、日本の「他者性の欠如」という現象について述べていきたい。
社会学者の佐藤俊樹は著書「格差ゲームの時代」の一項のなかで、9.11テロ以後の言説をめぐる非現実性について述べている。9.11テロをアメリカ合衆国が「民主主義対テロリズム」の構造に落としこみ、唯一の正義である民主主義に対する憎悪が「近代化に失敗したアラブ自身の自己嫌悪」を生んだという素朴なすり替えをした点に、9.11テロをめぐる地に足がつかない浮遊感、非現実性を彼を読み取る。一方で、日本の言説に現れる非現実性はそうしたアメリカ側の浮遊感に気づきつつも、「自分たちだけでは何も決められない。何も出来ない。だからこそ、対岸の火事だ『自分は当事者ではない』と自分を納得させるしかない」という、一種の開き直りから来ているとしている。
そのため、彼にとっては「九月十一日を境に世界は変わった」という言説は上滑りしたものにしか見えない。9.11テロを境に日本が採った「力の行使への追随」という右傾化も、日本が変わったという証拠にはならない。それは、根底では日本人の「自分は当事者ではない」という意識が変わっていないからだろう。
ここで、「力への行使への追随」、すなわち「自分は当事者ではない」という日本人の意識は、彼によれば「他者性の欠如」という風に言い換えることができる。つまり、日本人は思考様式には他者性が欠如しているのだ。彼は他者性が欠如しているという点で、一見戦後以来の絶対平和主義の流れから一八〇度転換したと思われる「力への行使の追随」は前者とも共通点を持っているとする。以下にそれについて述べた一節を引用する。
力への行使への追随には、他者がいない。他人と違う自分を見ようとしないからだ。自分がいない人間には他者もいない。自分がない以上、自分と違う意志なぞありえない。
絶対平和主義にも、他者はいない。「自分が敵意をもたなければ相手も敵意をもたない」というのは、「自分が相手を憎まなければ相手も自分を憎まない」ということだ。そこには、相手の独自の意志はない。あるのは自分の意志（の反射）だけである。絶対平和主義も論理の上で他者を排除している。いるのはただ自分の延長、いわば「自分たち」だけである。これもまた、自分と違う他人、他人と違う自分を見ようとはしていない。
佐藤はこのように結論づけているが、丸山が「歴史意識の『古層』」で述べるように、こうした「力の行使への追随」は、「『時勢止むをえず』とか、『姿勢の還変る事は天地の自ずからなる理なるか、または神の御はからひなるか、凡慮の測しるべきならねど、畢竟、人の智にも人の力にも及ぶべき事ならず』というように『時運』と同じくほとんど宿命的必然性に近いトーンが全面に出ていることは否みがたい。」ということができよう。「執拗低音」の概念で、日本人の、自分の意志を必要としない「対岸の火事」の思考法は説明できることになる。
丸山は「歴史意識の『古層』」の中で、日本の神話的伝承の記述から「その後の長く日本の歴史記述なり、歴史的出来事へのアプローチの仕方なりの基底に、ひそかに、もしくは声高にひびきつづけてきた、執拗な持続低音(basso ostinato)」を導き出している。この日本人の精神構造を規定してきた執拗低音は三つあり、その一つが自分は当事者ではないと考え、まわりに身を任せる「いきほひ」「なりゆきまかせ」の概念である。
「自分は当事者ではない」と考える「力の行使への追随」は、第二次大戦時を推進した神輿層と呼ばれる人々の思考方法にも通じるものがある。第二次大戦時の推進層について述べるのが本稿の目的ではないため簡単に触れるにとどめるが、丸山は第二次大戦において、日本の戦争推進層は「神輿」類型「役人」類型「無法者」類型の三種類に分けることができるとする。ロジックとしては、一部の無法者が時として上層部の怒りを買いながらも突飛な行動に出る。その結果生じた悪い影響を神輿層は「起こってしまったことはしょうがない」「あとは流れに身を任せる」といった、「なりゆきまかせ」の姿勢で受け流す。これを役人類型の層が官僚精神に基づいて粛々と業務を行う。結果として無法者が起こした事態は放置されたままである。役人は自分に責任があるとは思わないので、責任者がいない形でずるずると戦争にのめり込んでいってしまった。ここで、御輿層、また役人にも自分の意志を行使しようとしないという意味でのなりゆきまかせの姿勢がみられたということは、表現を変えて多くの学者が指摘することである。
さて、このように、9.11以後の「力の行使への追随」は戦中の神輿層の思考方法に似ていることが分かる。しかし、佐藤がこの文章を書いたのは2001年である。更に10年経って、日本にはもうひとつ新たな潮流が生まれた。格差社会である。格差・貧困の言葉はリーマン・ショック以後の年越し派遣村をピークにして、盛んにメディアが報じたことは記憶に新しい。
佐藤自身も「不平等社会日本」というタイトルで格差社会論を展開している。かつての日本では一億総中流という言葉が流布したように、国民の9割が、自分が中流にいると認識していた。しかし、それはあくまでも幻想であり、このようなモデルを提示できていたのもバブル崩壊までだった。変わって登場してきた格差社会であるが、自分たちの住んでいる社会には格差が存在すると認識する人が増えたというのが（また実際に格差は拡大している）この言葉の意味するところである。
しかし、佐藤が感じたように格差社会、貧困層の拡大、これをめぐる言説には上滑りの感が否めない。佐藤に言わせてしまうと、結局は「八〇年代前半ぐらいまでは職業や収入で格差があるにもかかわらず、『いや、この差は大したことないんだ、皆本当は平等なんだ』という意識を多くの人が共有してきた。地位の違いを『関係ないんだ』とみなす感覚を分かち持っていた。そういう形で平等ゲームをつづけてきた。ところが、だんだんとそれが軋みだし、息苦しくなってきた。みんなで『中の下』の顔をすることがつらくなり『もうやってられるか』と思う人たちが増えてきた」だけなのだろう。つまり、ゲームのルールが変わっただけで、人々の根底の意識は変わっていないのだ。それを以下で明らかにしたい。
格差の是非は人によっても分かれる。しかし貧困については、一般的によくないと認識されているのではないだろうか。格差貧困を批判する側も、貧困の解消の方に力点を置いている。ここで彼らの主張の根拠として上がってくるのが自己責任論批判である。
しかし、この自己責任論自体が上滑っている。それはやはり、他者の視点がかけているという、丸山の「なりゆきまかせ」の考えに近いのではないか。
「反貧困」で著名な湯浅誠は著書「生きづらさの限界」で貧困が可視化されるときは「他に方法がなくなったとき」だとする。相談事例としては「三歳、四歳、六歳の子供と、妻の五人で、派遣会社の社宅にいますが、収入が、五万円あるか、ないかで、今月は、風邪で、休んだため、ゼロの可能性があり、生活困難な状況です。四月から小学校入学もありますが、準備すらままならない状態です。助けてください」が挙げられている。湯浅は多くの著書でこのような相談事例を紹介しており、これくらいのケースは日常的に起こっていると思われる。
では彼らは「生活困難な状況」に陥った末に、どのような姿で私たちの前に現れるだろうか。それは「40歳のいい男がネットカフェでその日暮らしをしている」「働き盛りの男が、路上でゴロゴロしている」といったような姿ではないだろうか。
初めて聞く人には、上記のような生活困難な状況に陥った人と、ネットカフェ難民やホームレスを結びつけることは難しいかもしれない。しかし、両者はかなり連続性を持っている。少なくとも連続性が強くなってきたのが、この数年の格差・貧困社会である。私も何度か新宿に炊き出しに行ったけれども、最初の印象と現場は違う。道端ですれ違っていたら普通のサラリーマンに見えるような人が炊き出しに来ていたり、髪を染めた若い青年や、時には子連れの母親なども来ていたりする。両者の差は一般に思われている以上に近いというのが実情だろう。
話がそれたが、こうして貧困が可視化されるのである。この時に私たちは自己責任論を持ち出す、「何やってんだよ」と。彼らに対して、働けるはずなのに、なぜここに、そういう心情が湧き上がる。
自己責任論とは抽象化すると、貧困に陥った人を「努力をしていない」と判断することである。「もっとできたはずだ」「どこかで怠けたのだろう」、特にある程度の努力や苦労を重ねて、一定の地位についている人から見たら、努力はかなり信頼の置ける指標になってしまっている。
このような自己責任論を批判するのが、貧困を「努力を怠ったせいではない」と主張する湯浅誠など、近年の運動家の特徴である。確かに、事実ではある。彼らは、特別努力を怠ったわけでもなく、人並みに働いていた。運が悪くなければ、普通の生活ができていた。あるいは、昔なら路上で生活することはなかったかもしれない。人間関係に貧しかったり、怪我や病気が重なったり、湯浅に言わせれば自信や器用さも、貧しければ経済的貧困に結びつくことになる。そして、なにより「自己責任論は自由な選択可能性を前提」にしており、湯浅はアマルティア・センのcapability（潜在能力）の概念を用いながら、金銭・学歴・持ち家などがなければ選択の自由が制限されてしまい、自己責任論は破綻すると論じる。湯浅が潜在能力という言葉に当てる「溜め」を欠く人は自己責任を問う前提である自由な選択可能性を欠いているからだ。
確かに、私たちは努力を唯一の指標にしすぎているのかもしれないし、生活保護制度などは、理念上、貧困状態に陥った人が最低限の生活をしていくための制度である。そのため、これに対する誤解は解かれるべきだし、できるだけ多くの人が生活保護制度を利用できるようにすべきだろう。
しかし、上滑りの根幹はこの自己責任論批判にある。私たちの多くは格差社会が日本に到来していることを感じている。貧困はまずいとおもっている。しかし、なぜ格差が駄目なのか、なぜ貧困は駄目なのかというとこの論拠を撃ち出すことは、じつは難しいのではないか。
格差については人々の意見もわかれることだろう。努力した分だけ評価を受けたいというのは人間の基本的な心情だろう。しかし、いくら努力をしても貧困に陥ってしまう人が出てしまうことには、拒否反応を示す人が多いと思われる。この点で。自己責任論批判は支持されるのだ。すなわち、自己責任論批判は一見すると、貧困が許されない理由を提供してくれる。努力しても恵まれない場合があるからだと。そう自己責任論は気づかせてくれる。だから支持されるのだ。
しかし、本当に自己責任論は貧困を否とするに十分な論拠なのだろうか。
上滑り、すなわち彼らの言説に非現実性を感じてしまうのは、彼らが自分の自己責任を棚上げにしているからだ。考えてみると、私たちは人生で多くの自己責任をリスクとしてかけている。今まで一切の自己責任を持ってこなかった人はいないだろう。人は自己責任をリスクにかけながら、一定の地位についたり、目標を達成してる、挑戦といってもいいかもしれない。結局、世界はトレードオフの連続である。何かを得るためには何かを失わなければいけない。人はそうして目標を達成していく。
そこで、運悪く、階段から転げ落ちるかのように自己責任の罠に落ちてしまう人がいる。自由の選択可能性が制限されているからだ。先ほど述べたように、格差貧困社会にNOをつきつける論者は、これを自己責任論批判の根拠にしている。しかし、自己責任論批判がこのような場合に有効性を持つためには、一種の切迫感が必要なのだ、言い換えれば、「自分も、ともすると貧困に陥るかもしれなかった」という恐れに近い感情である。
人間一般が自己責任のリスクを免れていない以上、誰しも選択の自由が制限されながら自己責任を果たしていることになる。そうである以上、この自己責任論批判を支持するためには、自らも選択の自由が制限されていた経験があり、ともすると自分も自己責任を十分に果たせず、貧困に陥ってしまうのではないかと不安を感じた経験（もしくは今後感じる恐れ）が必要になってくる。もしそのようなことを経験したことがなかった、もしくは今後そのような不安を感じない人間が自己責任論批判を支持しても、結局は貧困問題から自分を棚に上げているのである。
貧困が許されない理由が弱いのはここにある。すなわち、自分が貧困に陥ると思えなければ、貧困は否定できないのだ。しかし、自己責任論批判をするような論者はともかくとして、彼らを支持するような言説に違和感や上滑り感を覚えるのは、果たしてどれだけの人が、自分の身にそのような問題が降り掛かるかと考えているか、見えないからだ。
結局、自己責任論批判の周囲には、「自分は当事者ではない」という思惑が埋めいている。そこには、自己がいない。自己がいない場に他者はいない。ここにも佐藤が言うような「他者性の欠如」や丸山が言うような「なりゆきまかせ」の思考がみられるのだ。これが上滑りの感を引き起こしている。
貧困問題を「対岸の火事」だと思っている人は、自己責任論批判を「なんとなく」支持するような人の中にこそ多いのではないだろうか。
まず、丸山が「歴史意識の「古層」」で唱えた「執拗低音(basso ostinato)」の概念を用いながら、日本の「他者性の欠如」という現象について述べていきたい。
社会学者の佐藤俊樹は著書「格差ゲームの時代」の一項のなかで、9.11テロ以後の言説をめぐる非現実性について述べている。9.11テロをアメリカ合衆国が「民主主義対テロリズム」の構造に落としこみ、唯一の正義である民主主義に対する憎悪が「近代化に失敗したアラブ自身の自己嫌悪」を生んだという素朴なすり替えをした点に、9.11テロをめぐる地に足がつかない浮遊感、非現実性を彼を読み取る。一方で、日本の言説に現れる非現実性はそうしたアメリカ側の浮遊感に気づきつつも、「自分たちだけでは何も決められない。何も出来ない。だからこそ、対岸の火事だ『自分は当事者ではない』と自分を納得させるしかない」という、一種の開き直りから来ているとしている。
そのため、彼にとっては「九月十一日を境に世界は変わった」という言説は上滑りしたものにしか見えない。9.11テロを境に日本が採った「力の行使への追随」という右傾化も、日本が変わったという証拠にはならない。それは、根底では日本人の「自分は当事者ではない」という意識が変わっていないからだろう。
ここで、「力への行使への追随」、すなわち「自分は当事者ではない」という日本人の意識は、彼によれば「他者性の欠如」という風に言い換えることができる。つまり、日本人は思考様式には他者性が欠如しているのだ。彼は他者性が欠如しているという点で、一見戦後以来の絶対平和主義の流れから一八〇度転換したと思われる「力への行使の追随」は前者とも共通点を持っているとする。以下にそれについて述べた一節を引用する。
力への行使への追随には、他者がいない。他人と違う自分を見ようとしないからだ。自分がいない人間には他者もいない。自分がない以上、自分と違う意志なぞありえない。
絶対平和主義にも、他者はいない。「自分が敵意をもたなければ相手も敵意をもたない」というのは、「自分が相手を憎まなければ相手も自分を憎まない」ということだ。そこには、相手の独自の意志はない。あるのは自分の意志（の反射）だけである。絶対平和主義も論理の上で他者を排除している。いるのはただ自分の延長、いわば「自分たち」だけである。これもまた、自分と違う他人、他人と違う自分を見ようとはしていない。
佐藤はこのように結論づけているが、丸山が「歴史意識の『古層』」で述べるように、こうした「力の行使への追随」は、「『時勢止むをえず』とか、『姿勢の還変る事は天地の自ずからなる理なるか、または神の御はからひなるか、凡慮の測しるべきならねど、畢竟、人の智にも人の力にも及ぶべき事ならず』というように『時運』と同じくほとんど宿命的必然性に近いトーンが全面に出ていることは否みがたい。」ということができよう。「執拗低音」の概念で、日本人の、自分の意志を必要としない「対岸の火事」の思考法は説明できることになる。
丸山は「歴史意識の『古層』」の中で、日本の神話的伝承の記述から「その後の長く日本の歴史記述なり、歴史的出来事へのアプローチの仕方なりの基底に、ひそかに、もしくは声高にひびきつづけてきた、執拗な持続低音(basso ostinato)」を導き出している。この日本人の精神構造を規定してきた執拗低音は三つあり、その一つが自分は当事者ではないと考え、まわりに身を任せる「いきほひ」「なりゆきまかせ」の概念である。
「自分は当事者ではない」と考える「力の行使への追随」は、第二次大戦時を推進した神輿層と呼ばれる人々の思考方法にも通じるものがある。第二次大戦時の推進層について述べるのが本稿の目的ではないため簡単に触れるにとどめるが、丸山は第二次大戦において、日本の戦争推進層は「神輿」類型「役人」類型「無法者」類型の三種類に分けることができるとする。ロジックとしては、一部の無法者が時として上層部の怒りを買いながらも突飛な行動に出る。その結果生じた悪い影響を神輿層は「起こってしまったことはしょうがない」「あとは流れに身を任せる」といった、「なりゆきまかせ」の姿勢で受け流す。これを役人類型の層が官僚精神に基づいて粛々と業務を行う。結果として無法者が起こした事態は放置されたままである。役人は自分に責任があるとは思わないので、責任者がいない形でずるずると戦争にのめり込んでいってしまった。ここで、御輿層、また役人にも自分の意志を行使しようとしないという意味でのなりゆきまかせの姿勢がみられたということは、表現を変えて多くの学者が指摘することである。
さて、このように、9.11以後の「力の行使への追随」は戦中の神輿層の思考方法に似ていることが分かる。しかし、佐藤がこの文章を書いたのは2001年である。更に10年経って、日本にはもうひとつ新たな潮流が生まれた。格差社会である。格差・貧困の言葉はリーマン・ショック以後の年越し派遣村をピークにして、盛んにメディアが報じたことは記憶に新しい。
佐藤自身も「不平等社会日本」というタイトルで格差社会論を展開している。かつての日本では一億総中流という言葉が流布したように、国民の9割が、自分が中流にいると認識していた。しかし、それはあくまでも幻想であり、このようなモデルを提示できていたのもバブル崩壊までだった。変わって登場してきた格差社会であるが、自分たちの住んでいる社会には格差が存在すると認識する人が増えたというのが（また実際に格差は拡大している）この言葉の意味するところである。
しかし、佐藤が感じたように格差社会、貧困層の拡大、これをめぐる言説には上滑りの感が否めない。佐藤に言わせてしまうと、結局は「八〇年代前半ぐらいまでは職業や収入で格差があるにもかかわらず、『いや、この差は大したことないんだ、皆本当は平等なんだ』という意識を多くの人が共有してきた。地位の違いを『関係ないんだ』とみなす感覚を分かち持っていた。そういう形で平等ゲームをつづけてきた。ところが、だんだんとそれが軋みだし、息苦しくなってきた。みんなで『中の下』の顔をすることがつらくなり『もうやってられるか』と思う人たちが増えてきた」だけなのだろう。つまり、ゲームのルールが変わっただけで、人々の根底の意識は変わっていないのだ。それを以下で明らかにしたい。
格差の是非は人によっても分かれる。しかし貧困については、一般的によくないと認識されているのではないだろうか。格差貧困を批判する側も、貧困の解消の方に力点を置いている。ここで彼らの主張の根拠として上がってくるのが自己責任論批判である。
しかし、この自己責任論自体が上滑っている。それはやはり、他者の視点がかけているという、丸山の「なりゆきまかせ」の考えに近いのではないか。
「反貧困」で著名な湯浅誠は著書「生きづらさの限界」で貧困が可視化されるときは「他に方法がなくなったとき」だとする。相談事例としては「三歳、四歳、六歳の子供と、妻の五人で、派遣会社の社宅にいますが、収入が、五万円あるか、ないかで、今月は、風邪で、休んだため、ゼロの可能性があり、生活困難な状況です。四月から小学校入学もありますが、準備すらままならない状態です。助けてください」が挙げられている。湯浅は多くの著書でこのような相談事例を紹介しており、これくらいのケースは日常的に起こっていると思われる。
では彼らは「生活困難な状況」に陥った末に、どのような姿で私たちの前に現れるだろうか。それは「40歳のいい男がネットカフェでその日暮らしをしている」「働き盛りの男が、路上でゴロゴロしている」といったような姿ではないだろうか。
初めて聞く人には、上記のような生活困難な状況に陥った人と、ネットカフェ難民やホームレスを結びつけることは難しいかもしれない。しかし、両者はかなり連続性を持っている。少なくとも連続性が強くなってきたのが、この数年の格差・貧困社会である。私も何度か新宿に炊き出しに行ったけれども、最初の印象と現場は違う。道端ですれ違っていたら普通のサラリーマンに見えるような人が炊き出しに来ていたり、髪を染めた若い青年や、時には子連れの母親なども来ていたりする。両者の差は一般に思われている以上に近いというのが実情だろう。
話がそれたが、こうして貧困が可視化されるのである。この時に私たちは自己責任論を持ち出す、「何やってんだよ」と。彼らに対して、働けるはずなのに、なぜここに、そういう心情が湧き上がる。
自己責任論とは抽象化すると、貧困に陥った人を「努力をしていない」と判断することである。「もっとできたはずだ」「どこかで怠けたのだろう」、特にある程度の努力や苦労を重ねて、一定の地位についている人から見たら、努力はかなり信頼の置ける指標になってしまっている。
このような自己責任論を批判するのが、貧困を「努力を怠ったせいではない」と主張する湯浅誠など、近年の運動家の特徴である。確かに、事実ではある。彼らは、特別努力を怠ったわけでもなく、人並みに働いていた。運が悪くなければ、普通の生活ができていた。あるいは、昔なら路上で生活することはなかったかもしれない。人間関係に貧しかったり、怪我や病気が重なったり、湯浅に言わせれば自信や器用さも、貧しければ経済的貧困に結びつくことになる。そして、なにより「自己責任論は自由な選択可能性を前提」にしており、湯浅はアマルティア・センのcapability（潜在能力）の概念を用いながら、金銭・学歴・持ち家などがなければ選択の自由が制限されてしまい、自己責任論は破綻すると論じる。湯浅が潜在能力という言葉に当てる「溜め」を欠く人は自己責任を問う前提である自由な選択可能性を欠いているからだ。
確かに、私たちは努力を唯一の指標にしすぎているのかもしれないし、生活保護制度などは、理念上、貧困状態に陥った人が最低限の生活をしていくための制度である。そのため、これに対する誤解は解かれるべきだし、できるだけ多くの人が生活保護制度を利用できるようにすべきだろう。
しかし、上滑りの根幹はこの自己責任論批判にある。私たちの多くは格差社会が日本に到来していることを感じている。貧困はまずいとおもっている。しかし、なぜ格差が駄目なのか、なぜ貧困は駄目なのかというとこの論拠を撃ち出すことは、じつは難しいのではないか。
格差については人々の意見もわかれることだろう。努力した分だけ評価を受けたいというのは人間の基本的な心情だろう。しかし、いくら努力をしても貧困に陥ってしまう人が出てしまうことには、拒否反応を示す人が多いと思われる。この点で。自己責任論批判は支持されるのだ。すなわち、自己責任論批判は一見すると、貧困が許されない理由を提供してくれる。努力しても恵まれない場合があるからだと。そう自己責任論は気づかせてくれる。だから支持されるのだ。
しかし、本当に自己責任論は貧困を否とするに十分な論拠なのだろうか。
上滑り、すなわち彼らの言説に非現実性を感じてしまうのは、彼らが自分の自己責任を棚上げにしているからだ。考えてみると、私たちは人生で多くの自己責任をリスクとしてかけている。今まで一切の自己責任を持ってこなかった人はいないだろう。人は自己責任をリスクにかけながら、一定の地位についたり、目標を達成してる、挑戦といってもいいかもしれない。結局、世界はトレードオフの連続である。何かを得るためには何かを失わなければいけない。人はそうして目標を達成していく。
そこで、運悪く、階段から転げ落ちるかのように自己責任の罠に落ちてしまう人がいる。自由の選択可能性が制限されているからだ。先ほど述べたように、格差貧困社会にNOをつきつける論者は、これを自己責任論批判の根拠にしている。しかし、自己責任論批判がこのような場合に有効性を持つためには、一種の切迫感が必要なのだ、言い換えれば、「自分も、ともすると貧困に陥るかもしれなかった」という恐れに近い感情である。
人間一般が自己責任のリスクを免れていない以上、誰しも選択の自由が制限されながら自己責任を果たしていることになる。そうである以上、この自己責任論批判を支持するためには、自らも選択の自由が制限されていた経験があり、ともすると自分も自己責任を十分に果たせず、貧困に陥ってしまうのではないかと不安を感じた経験（もしくは今後感じる恐れ）が必要になってくる。もしそのようなことを経験したことがなかった、もしくは今後そのような不安を感じない人間が自己責任論批判を支持しても、結局は貧困問題から自分を棚に上げているのである。
貧困が許されない理由が弱いのはここにある。すなわち、自分が貧困に陥ると思えなければ、貧困は否定できないのだ。しかし、自己責任論批判をするような論者はともかくとして、彼らを支持するような言説に違和感や上滑り感を覚えるのは、果たしてどれだけの人が、自分の身にそのような問題が降り掛かるかと考えているか、見えないからだ。
結局、自己責任論批判の周囲には、「自分は当事者ではない」という思惑が埋めいている。そこには、自己がいない。自己がいない場に他者はいない。ここにも佐藤が言うような「他者性の欠如」や丸山が言うような「なりゆきまかせ」の思考がみられるのだ。これが上滑りの感を引き起こしている。
貧困問題を「対岸の火事」だと思っている人は、自己責任論批判を「なんとなく」支持するような人の中にこそ多いのではないだろうか。