一時帰国の際に辛かった経験

1. 英語で論文を書く、というときに

英語で論文を書くというときに、想定する読者が抜けている研究の話を聞くのが、今回の一時帰国ではじめに思い出される辛かった経験。どの言語で書くかより、誰を読者として想定して書くかが掲載には大事だと考えているので。

某業界ではとりあえず英語で書く、みたいな雰囲気を感じ、関わらないようにしようと思った。もちろん、普段から日本語をベースに研究していて、追加の作業で英語で論文を書こうとすると、そのスイッチは難しいと思う。私も、まだアメリカの読者を想定して日本の事例を提供する意義を述べる際には四苦八苦する。ただ、四苦八苦していても、一定の読者層を想定した上で苦労しているので、それは、そもそもどのような読者に読んでもらうかを想定しないのとは質的な違いがある。

例えば、日本語で論文を書いている場合には、読者層は日本の社会学者、ということになるので、日本語で研究している人には、文頭をいきなり「我が国では」と初めても何が事例なのかを理解してもらえるくらい、コンテクストが共有されている。理論的なインプリケーションも、私の専門分野では基本的に欧米の理論が日本でも当てはまるかをテストして、当てはまらなかった場合には日本の特殊性に言及している。ここで、理論の修正を求めるという大きなレバレッジには向かず、こうした議論は日本社会を理解するために必要な理論の構築といった文脈で議論される。

これが、アメリカの読者を想定した論文だと、書き方が変わってくる。論文が掲載されるか、されないかの最も大きな分かれ道は、その論文が提供する知見がどれだけ他の先行研究に対してインパクトを持つかである。インパクトの与え方はいくつかあるが、そもそも参照した理論が重要な前提を見逃しており、普遍的に当てはまるものではない、といった類いのものや、新しい理論を示唆することも評価は高いだろう。日本などの非西欧社会を事例とする時には、日本に特徴的なコンテクストで検証するのが非常に適した仮説を検討することで、他の社会にも適用可能なインプリケーションを提供するアプローチなどがある。いずれにしても、知見がもたらす示唆はその事例以上への広がりを持つことが重要になる。これは、非アメリカの事例を検討する際に特に当てはまるといって良いだろう。

こういった読者層によって論文の書き方を変える、という話は、全くといっていいほど、フォーマルな教育では提供されない類いの知識である。その理由の一つとして、基本的に博士課程教育が行われる国で参照されているマーケットは一つであり、日本では日本語のマーケットで、アメリカではアメリカを中心とする英語圏のマーケットであるという、当たり前といえば当たり前ともいえる点があげられるだろう。要するに、日本語で論文を書くことがnormとされている環境では、アメリカのジャーナルに論文が載るためのトレーニングをするインセンティブがないのだ。アメリカで日本語の論文を載せるトレーニングが行われないのと同じである。

もしかすると、韓国や香港なのではアメリカのマーケットに依拠した教育が行われているのかもしれない。韓国語でも論文が出版されているのは見るが、日本よりも英語論文が業績としてカウントされるという話はよく聞くし、何より韓国の社会学者の多くがアメリカでトレーニングを受けている。したがって、研究で参照されているマーケットの言語と、その大学が置かれている国の言語は一致しないことがあるかもしれない。気になるのは、そうした日常言語と研究言語が別の国において、マーケットの種類によって論文の書き方を変える術が教授されているかどうかである。例えば、韓国の大学では英語で論文を書くときと韓国語で論文を書くときの手順はどのように教えられているのだろうか。あるいは、韓国では母国語でのジャーナルでも評価基準はアメリカのジャーナルのような一般志向なのかもしれない（であるとすれば韓国語で書く必要はないので、それはない気がする）。

日比谷

平日は日比谷にある某研究機関でバイトをしているが、今日はバイトの後、一緒に論文を書いてた共著者の人と会った。彼のディシプリンは政治学で、毎回社会学と政治学の中身の違いについて知ることが多い。今日の話で面白かったのは、日本の政治学では選挙研究が盛んな一方で、他に注目すべき現象が多く残されているのに、そうした研究に手がつけられていない印象があるというものだった。社会学では、この先生はここが守備範囲、あの先生はあそこが専門、といったようにたくさんの小さな島に分かれている印象だったので、政治学のような特定の研究分野が集中しているのは意外だった。

「産廃とアートのまち」豊島

日本人口学会の開催前に、巡検企画として瀬戸内海の離島の一つである豊島を訪れた。瀬戸内海の離島というと小豆島を頭に浮かべる人も多いかもしれないが、豊島（豊島区と同じ書き方だが読み方は「てしま」）も非常にユニークな歴史を持っており、最近では瀬戸内国際芸術祭の開催地の一つとして脚光を浴びており、外国人観光客も増えている。

豊島はかつて人口3500人を誇ったが少子化と転出によって人口は減少し、現在では800人、うち半分以上が65歳以上という、いわゆる「限界集落」とされるまちである。芸術祭の影響で最近は移住者が多少増えているというが微々たるもので、この街の明るい将来を予想することは難しい。小豆島が人口3万人であることと比べると、同じ離島の中でも都会と田舎のような対比で語られることもあるという。

そうした人口的に極めて厳しい状況にある豊島は、かつて「産廃のまち」として知られていた。戦時中の疎開で一時豊島に住んでいた松浦という人間が、1975年に廃棄物処理場の設置を香川県に申請，その後知事が77年に認可する。これ以前から松浦の違法行為を知っていた住民たちはこの申請に対して反対運動を起こすが、当時は今ほどゴミ問題に対する理解がなく、焼却処分が主だった日本では、ゴミは燃やすものという意識が一般的だった。住民の反対運動の末、松浦は計画を一部変更することで事業の許可を得る。この計画では、廃棄物は無害のものに限定、さらにミミズ養殖を主な事業とするものだった。しかし、この条件のもと松浦は違法行為をすることになる。全国の業者から車のスクラップなどの粉砕くずを「有価物」として購入（有価物として購入するのであれば違法ではない）、その上で運搬費を相手に請求することで利益を得る。具体的には1トン当たり300円でゴミを「買う」が運搬料に2000円を要求することで1700円の利益を得ていたという。この有価物、当時の法律では有価物でも商品にする費用が高い場合には業者の判断で廃棄することが可能となっており，この解釈を利用して松浦は実質的に有価物とは言えないスクラップを廃棄することにしていた。香川県も100回以上立ち入りをしてこの事態に気付いていたことがのちにわかっているが，当時は香川県の役人も松浦に反対することでどのような仕打ちを受けるかわからないことに恐怖を覚え，これを見過ごしていた。

豊島住民はこれに対して長年運動を起こしていたが、改善はされなかった。ゴミの焼却から出る物質の影響で，住民たちの喘息発生率は際立って高くなっていった。しかし、1990年姫路港から大量のスクラップが豊島に上陸していることに気づいた兵庫県警が松浦を廃棄物処理法違反で逮捕する。この事件がきっかけで流れが変わり、県は謝罪、のちに公害調停が成立し、国と香川県の負担で処理場に埋められたゴミを撤去する作業が開始された。2019年時点ではゴミは既になくなっていたが、まだ地下水が汚染されていることで，この除染作業が行われていた。

こうした負の歴史を豊島は負っており、住民たちは長い期間の運動に従事していた。しかし、この歴史をどのように伝えていけばいいか。半分以上が高齢者となったまちでは歴史を継承する後継者が不足する。これに対して、豊島を「アートのまち」として再び全国の脚光を集める場にした芸術祭を運営するベネッセグループの中では、この処理場跡を買い上げる計画もあるという。確かに、産廃をアートを通じて知ってもらえるならば、この歴史を知る人の数も増えるだろう。これも一つの継承の形なのかもしれない。しかし、このアート活動の中に、現在でも継承者に悩む豊島の人々が関わっていくことは難しいだろう。運動の当事者が関わらない中で運動の歴史をどう継承していくのか、豊島は現在産廃の歴史をめぐる岐路に立たされていると感じた。

第71回日本人口学会

6月1-2日の2日間の日程で日本人口学会が香川大学で開催された。今回、トラベルグラントをいただく形で参加することができたので、大変ありがたかった。以下、学会の振り返りである。

興味深かった報告

色々立て込んでいたこともあり、全ての時間にセッションに参加できたわけではないのだが、いくつか面白い報告に立ち会うことができた。地域移動のセッションでは、全国移動調査を用いて、移動距離別にみた移動理由の男女差を見ている研究は興味深かった。大きな仮説があるわけではなかったが、非大都市圏から東京のような大都市圏に移動する場合には、女性は主に進学が理由になると言う。これに対して、県内や同じ圏内の移動であれば、男女差は少ない。メカニズムはわからないが、女性が上京するための正当とされる理由が進学に限られるという示唆は、それ自体として空間的移動におけるジェンダー格差として興味深かった。

2日目の介護のセッションも面白かった。一つ目のデータは医療の発達もあり「一命を取り留める」人が増える中で、今後、介護費用が社会保障費の少なくない部分を占めるようになると予想されることを研究のモチベーションとしており、具体的にはどう言う人が通所および訪問介護を受けやすいのか？という問いだった。通所と訪問をそれぞれ別のアウトカムにしており、規定要因が異なる。分析結果からの示唆として、今後独居世帯が増えると、通所サービスのニーズが増すらしい。なぜならば、訪問サービスで介護が必要な人が一人で住んでいる場合、他の人に助けてもらう必要があって一人ではない世帯よりもコストがかかる。これに対して通所であれば、一度リハビリ施設まで車などで移動すれば問題ない、かららしい。自分で書いてて、まだロジックがわからないが、通所と訪問のニーズがどれだけあるかを考えるのは非常に重要だと思うので、方向性としては好きだった。もう一つの研究は人はどれだけ介護をするようになっているのか？という子世代視点のもので、こちらもアイデアは面白いと思った。弊学の同僚が似たようなことをやっているので、彼女の研究を紹介した。

最後の結婚のセッションで、ライフコースの理想と予想の一致度合いに関するもの、そして非婚化に関する報告は面白かった。前者は社人研の出生動向基本調査で尋ねられている「ライフコース展望」に関するもので、理想は自分が理想とするライフコース、予想は現実的に歩むだろうライフコースである。未婚若年女性に関して、両者が一致しているかどうかの趨勢をログリニアで見ている報告だったが、個人的に面白かったのは周辺度数を統制した上でも「理想は結婚出産後再就労だが、予想は専業主婦」というパターンの頻度が多く見られたというものである。逆、つまり理想は専業主婦だが予想は結婚後再就労というのがよくあるナラティブかと思ったので意外だった（実際、そういうねじれパターンも再就労→専業主婦」というパターンと同様に多く見られる）。どうやら、先行研究において、マニュアル層では賃金が低くとも夫側が保守的な価値観を持っていて、妻の理想は再就労である一方、夫は専業主婦であることを希望することを指摘した先行研究があるという。ただ、この研究にしても意識を持っているのは夫側で、今回は未婚女性が対象であり、かつその未婚女性が結婚相手となるような人と交際しているかも条件づけていないため、この説明では不十分な気がした。

最後の非婚化の報告は、私が最近取り組んでいるnon-partnered singlesの研究のモチベーションに非常に近かったので、とても興味深く聞くことができた。研究の目的は、生涯未婚者が増していく中で、彼らの多様性がないかを検討するというものだった。そのモチベーションと実際にやっている分析が上手く対応しているようには見えなかったが、今後も重要になる問いだと思う。

私は既存研究における家族形成のアウトカムが「結婚」であり、未婚者が「リスクセット」に入る集団である、という想定をしているのが本当に不満で仕方ない。何故ならば、そもそもそういったリスクセットにすら入らないような個人がいるかもしれないからだ。であれば、誰が未婚者なのか、その中に異質性はあるのか、異質性は拡大しているのか、未婚であることをアウトカムにした分析をする必要がある。それがnon-partnered singlesの研究の出発点になっている。

なぜか日本の人口学では「未婚者はほぼ全員結婚したがっているが結婚できていない人たち」という理解が大勢なのだが、私は現在までかなり理解に苦しんでいる。その根拠となっているのは多くの社会調査で聞かれているような結婚意欲の変数なのだが、私はあの手の質問では未婚者のリアリティは捉えられないと考えている。

例えば、私はnon-partnered singlesの一人だが、将来的な結婚に関してはオープンである。しかし、当座研究のキャリアを考えたりすると自分から積極的にパートナーを探すつもりは全くない。そもそも、パートナーがいたとしても結婚する必要があるか、その必要性を疑うことすらある。日本的な文脈ならば、子どもを持ちたいのであれば規範的に結婚することが要請されているが、そういったことは考えていない。

こうした考えを持つ層は少ないにしても一定数いると思うが、結婚意欲の質問でこれは捉えられない。結婚する必要性は感じていないが、結婚を否定しているわけではない、そもそもパートナーシップと結婚とを結びつけないような人にとっては、「いずれ結婚してもいい」とは考えているが、「今すぐしたいわけではない」であり、別に無理にする必要はない。しかし、そういう考えをしている私のような人間も「いずれ結婚するつもり」と答えてしまえば、それはなぜか結婚意欲が高いとされるグループに回され、「結婚したいのにできていない人」に分類されてしまうのである。繰り返すが、結婚したいのにできていない人の中には、「結婚したくないわけではないが必要性を感じないし積極的に結婚しようとも思わない」層がいる。この誤解は滑稽でしかない。

データありきで研究することの危うさ

先述したように、日本では結婚意欲が高いのに結婚している人が少ないギャップを持って「結婚できない人」が増えているとされてきた。本当にそうだろうか？その質問が何を捉えているのか、捉えていないのか、捉えられないような考えを持っている人は近年増えているのか、いないのか？この点について、こういったデータを使っている研究者はどこまで真剣に考えているのだろう。

私が人口学会で感じたのは「データありきで研究すること」への危惧である。この問題は、そのデータを使っていることで、使っている自分としては面白いが、それ以外の人には意義がよくわからない問いを検討することも含む。そうならないために、先行研究から問いを考え、RQとしてソリッドにし、それを検証するにふさわしいデータを見つけ、なければ調査し、お金がないのならさらなるRQを提起してくれるような質的調査をする、というマインドが必要なのはいうまでもないが、もう一つの問題点は既にある調査が真実を捉えていると安易に信じてしまうことである。人口学者はデータがあればなんでも分析したがる集団だが、アメリカでもすでにあるデータがある客観的な事実を反映していると考える傾向にあり、そういった人口学者の考えは批判的な理論を踏まえると問題が含まれる。既存の質問では捉えきれないほどに現実が変わっている場合には、それに合わせて調査の質問を変える必要があるが、昔と同じ調査を継続するために変わっている現実を直視せずに以前の質問をそのまま使っていれば、まるで何も社会は変化していないように見えてしまう。何故そういった危うさについて研究者は自省的になれないのだろうか。私のこの学会で抱いた一つの不満は、データを分析する人がデータに対して抱く一種のナイーブさである。

異論を言わないことの危うさ

私が学会で感じたもう一つの危うさは、自分の意見が相手と違う時にそれを言宇野か、言わないのか、というものである。自分の性格の原因をアメリカの教育に帰するつもりはないが、この1年自分のオリジナルな研究をすることの大切さと、それを個性として尊重してくれるような環境にいたので、アメリカで教育を受けてから初めての日本の学会で少し羽目を外しすぎた感がある。

具体的には、自分は違うように考える場合に、何故違うと考えるかを相手に言ってしまうことが何度かあった。年齢的なものもあるので、そういう時はナアナアで済ませてしまってその場を終わらせるのが合理的なのかもしれない。しかし、私の悪いところは、一度スイッチが入ってしまうと止まらずに話してしまうところで、反省するところである。酒が入ってた席では久しぶりにスイッチが入ってしまったが、昼の研究報告では一言いうだけに済ませた。

ただ、違うと思うことに対しては違うと言うことの大切さ（違うと言わないと同じように考えていると思われてしまうことの危うさ）は日々アメリカで感じるところである。今後日本の学会で報告する時には、どの辺りで距離感をつけるかは考えるところかもしれない。